標的型メール攻撃とは？その特徴と対策を徹底解説

特定のターゲットに絞ってメールなどでサイバー攻撃を仕掛ける「標的型攻撃」。その多くがメールを利用して行われるため「標的型メール攻撃」と呼ばれることもあります。

最近では多くの情報漏洩事件の原因にもなっているこの攻撃。2022年5月31日、IPAが発表した「情報セキュリティ10大脅威2022」では、「組織」の10大脅威の部門で「標的型攻撃による機密情報の窃取」が2位になっており、組織に属する方は確実に意識しておくべき攻撃手法です。

当記事では、その標的型メール攻撃の特徴や事件の事例、さらにその対策を方法を整理しましたので、最後までじっくりお読みください。

参考情報セキュリティ10大脅威 2022/IPA 情報処理推進機構

この記事の目次

1 標的型攻撃とは？
2 標的型攻撃されるとどうなる？
3 標的型攻撃による被害事例
4 標的型攻撃の原因とは？
5 感染が疑われるような行動をしてしまった場合は・・・
6 標的型攻撃をされないための５つの対策
7 まとめ

標的型攻撃とは？

標的型攻撃とは、ターゲットを特定の組織やユーザー層に絞って行うサイバー攻撃です。そのターゲットに関して知り合いや取引先のふりをして悪意のあるファイルを添付したり、悪意のあるサイトに誘導するためのURLリンクを貼り付けたメールを送信し、パソコンやスマートフォンなどの端末をマルウェアに感染させようとする攻撃です。

この標的型攻撃の厄介なポイントは、そのほとんどが、ターゲットを特定して行われ、多くのものがカード情報や銀行口座・仮想通貨、企業の機密情報などを搾取する目的で行われているということです。サイバー攻撃に見られる「愉快犯」的なことを目的とした攻撃者はほとんどいないため、引っかかってしまうと、なんらかの情報が奪われ、企業として大きな損害が出てしまう可能性が高いため注意が必要な攻撃なのです。

APT攻撃との違い
APT（Advanced Persistent Threat：高度で継続的な脅威）攻撃は、サイバー攻撃の一種で特定の組織や個人をターゲットにして、複数の攻撃手法を用いて継続的に攻撃を行うというもののこと。
「標的型攻撃」と「APT攻撃」との大きな違いは、「APT攻撃が国家や組織によって行われるケースが多く、情報を盗むことを主目的としていること」であると言えます。
「APT攻撃」の詳細は下記をご覧ください。

APT攻撃とは？手口や事例・対策まで解説

2018.2.20

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標的型攻撃されるとどうなる？

標的型攻撃は大半が金銭や機密情報の奪取を目的としているため、何らかの経済的な損失が生じる場合が多くあります。

また、攻撃者によってはデータベースに侵入した際に、マルウェアを設置することでバックドアを開設し、内部に何度も継続的に不正アクセスし情報を盗み出される可能性もあります。

標的型メール攻撃の被害は他のサイバー攻撃よりも大きく、単なる金銭目的とは一線を画した、非常に企業にとって致命的な情報が盗み出されています。

バックドアとは?
英語で直訳すると「勝手口」「裏口」のことで、セキュリティの分野では「コンピューターへ不正に侵入するための入り口」のことです。
悪意を持った攻撃者が、ターゲットとなるコンピューターに侵入するための入り口を作るケースや、プログラムにあらかじめ入り口が作られており、侵入できるようになっているケースなどいくつかの種類があります。
「バックドア」の詳細は下記をご覧ください

バックドアとは？仕組みや攻撃の危険性、セキュリティ対策について解説

2018.3.21

バックドアとは、サイバー攻撃により侵入された後に、攻撃者の入り口を設置されてしまう手口の総称です。バックドアの対策方法がわからず、不安に思う方もいるかもしれません。この記事では、バックドアの概要や被害事例、防ぐための対策方法を解説します

標的型攻撃による被害事例

標的型攻撃の被害事例は、毎年たくさんの件数が報告されています。ここでは、その中でも特に代表的なものを取りあげてご紹介します。下記のような大企業も

JTB（2016年）

大手旅行会社JTBに勤務する従業員の1人が、取引先を偽装したメールを開封したことがきっかけで、標的型攻撃が実施された事件です。

被害規模はすさまじく、同社のデータベースに登録されていた顧客情報793万人分のデータを流出。氏名や住所等の基礎的な情報の他に、パスポート番号やパスポート取得日など、国籍情報に関わるデータが漏洩したことで知られています。

JTB不正アクセス（標的型攻撃）により793万人分個人情報漏洩か！？

2016.6.14

大手旅行会社、株式会社ジェーティービー（以下JTB）は2016年6月14日、顧客の個人情報が不正アクセスにより流出した可能性があるとの発表を行いました。流出の可能性がある情報はおよそ793万人分。現時点でわかっている情報をまとめ

日本年金機構（2015年）

日本年金機構九州ブロックに勤務する職員が、仕事の内容を偽った標的型メールを開封し、マルウェアに感染したことにより生じた事件です。日本年金機構では、外部のネットに接続したPCを使って個人情報を管理していたため、瞬く間に年金情報が流出。

公的機関では最大規模となる、125万件の情報漏洩事件に発展してしまいました。なお、流出事件以降も不審な電話勧誘に苦しむ被害者が多く、民間企業であれば本件だけで倒産していたであろうと言われています。

日本年金機構情報漏洩事件のすべて＜彼らは本当に生まれ変わったのか＞

2016.6.10

2018年3月に発生した漏洩事件についてはこちら日本年金機構委託企業、年金情報

日本航空(JAL)（2014年）

日本航空（以下JAL）において、マイレージ会員の個人情報が、社内PCのウィルス感染により流出するという事件が起こりました。社内調査により確定した個人情報流出件数は4131名分。

この事件は社外アドレスから社内の業務PCへ「マルウェア」が添付されたメールが送信されたことに始まります。業界用語や専門用語が使用され、一見関係者と思える内容でメールが送られるこの様な手口（標的型攻撃）によるものと言われています。

日本航空個人情報流出事件から考える＜暗証番号で情報は守られない＞

2016.5.16

2014年9月、日本航空（以下JAL）において、マイレージ会員の個人情報が、社内PCのウィルス感染により流出するという事件が起こりました。当初情報流出の規模は最大75万件にも及ぶとの報道がなされましたが、その後約1ヶ月間行われた社内

そのほかにも数多くの標的型攻撃による不正アクセスが多発しております。下記に標的型攻撃も含め、個人情報漏洩事件としてニュースとなったものを整理していますので、こちらもご覧いただければと思います。
参考個人情報漏洩事件・被害事例一覧

標的型攻撃の原因とは？

ある調査によると、標的型攻撃はその9割以上がスパムメールによるものと明らかにされています。「業務連絡」や「お問い合わせの件」などの件名に偽装されたメールを、標的となった企業関係者が開封してしまった結果、事件に発展しているのです。そのため、標的型攻撃の根本的な原因は「ヒューマンエラー」にあると言えるでしょう。

各従業員のITリテラシーとセキュリティ意識の欠如が、被害を招いています。よってしっかりと社員のセキュリティ意識を高めて、普段の業務の時から気を付けていれば、対策はできるものと考えていますので、ぜひ下記に整理する対策を進めてください。