「マルチデバイス対応」や、「マルチデバイス管理」という言葉をよく耳にするようになっています。
PCやサーバのみならず最近ではスマートフォンやタブレットなどさまざまな情報機器が使われるようになっています。

これらはPCと同じように不正アクセスを受け、マルウェアなどに感染するリスクを持つ、まさに「小さなPC」です。

さらには、今後IoTの推進によって、今までネットワークに接続されていなかった多くのデバイスがインターネットに常時接続されてさまざまな情報のやりとりを行うようになることが想定されています。

これは、今までPCやサーバだけがインターネットに接続されており、主にセキュリティ対策の対象であったのが、いうなれば家庭の電化製品やガスや電気のメーターといったインフラ機器など非常に幅広い範囲まで対象が拡大されることを意味します。

こういう状況の中、今までは監視対象とならなかった機器を含めて24時間セキュリティチェックが必要になるケースが多く出てきます。
それはなぜでしょうか。その理由として以下に3つのポイントを挙げました。

24時間セキュリティチェックが必要になるポイント

PCと異なり常時電源が入れっぱなしである

サーバは確かに常時電源が入っていますが、PCは基本的に使用しないときは電源を切りますよね。だから、常時監視する必要まではないのです。

しかし、あなたはスマートフォンやタブレットの電源を使わないからといってわざわざ切りますか?
ガスや電気のメーターに至っては電源を切ることは出来ないですよね?
そうすると常にインターネットにつながった状態になっているのです。

この状態で、もし機器のセキュリティ対策が甘かったらどうなるのでしょうか。
悪意を持つ者からは格好の餌食ですよね?非常にセキュリティリスクが高く危険です。

PCやサーバと異なり、特にIoT機器はウィルス対策の導入が難しい

IoT機器はPCのようにOSがあってセキュリティソフトウェアが導入できる環境ではありません。
そのため、ウィルス定義を使ってセキュリティ対策を行うことが困難です。
機器にセキュリティモジュールを組み込むといった対策も考えられてはいますが、今のところそれで全て問題が解決されるような状況ではありません。
こういった状況ですので、常に意図しないセキュリティ上の脅威にさらされていないかチェックし、必要に応じて迅速に対応出来るようにする必要があります。

ガスや電気のメーターなど24時間365日常に生活インフラに密接に関わっている

これは特に重要なのですが、IoT機器として使われる家電製品やガス・電気などのスマートメーターは常時稼働のものも多く、さらにはガス・電気などは家庭や事業所などを結ぶ公共インフラです。
この公共インフラに接続されているIoT機器がウィルスなどの脅威にさらされることは、インフラ全体が脅威にさらされることを意味し国民生活や経済活動に大きな影響と損失を与えるものになるでしょう。

そのため、特にIoTが急速に進められようしている今、IoT機器や電源を切らないスマートフォン・タブレットなどを念頭に24時間365日のセキュリティチェックが必要なのです。
また特に電気・ガスといった公共インフラ機器、それから発電所等などもそうですが、停止することによって国民生活に大きな影響を与え、多大な経済的損失をもたらす可能性のあるものについては、すべてのデバイスを一括してマルチデバイス管理としてコントロールすることも必要でしょう。

おわりに

今後IoTが推進されていく中で、インターネットにつながったこれらマルチデバイスを常に監視し、脅威から守ることが、インフラの安定運用を実現することになり、国民生活やわが国の経済を円滑かつ安定的に維持していくうえで必須になります。

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