近年、Webサイトやデータベースへの不正アクセスや、個人情報等の漏洩が頻繁に発生するようになり、大きな問題となっています。
また、コンピューターウィルス等攻撃の手法も非常に高度化している中、確実に被害を防ぐことが非常に困難な課題となっています。

求められる高度な情報セキュリティの専門性

しかし、それに加えて、施行を来年2016年1月に控えるマイナンバー制度の導入など、情報セキュリティ面での高度な要求が高まっていることから、情報セキュリティの専門家に対する需要が高まっています。
それと同時に情報セキュリティの専門家に対する専門的な知識レベルを客観的に判断する判断材料としての資格のニーズも高まっています。

情報セキュリティの資格の種類

情報セキュリティの資格に限らずIT関連の資格全般に言えることですが、資格には「国家資格」と「ベンダー資格」に分けられます。

国家資格は経済産業省が認定する資格であり、ベンダー資格はマイクロソフトやオラクルなど各製品ベンダーが自社製品に対する知識やスキルを認定する資格となっています。

国家資格について

国家資格には「情報セキュリティスペシャリスト」資格があります。

これは、「情報システムや組織に対する脅威や脆弱性を評価し、技術面・管理面での有効な対策を遂行できる」セキュリティエンジニアであることを経済産業省が認定したと言うことを証明するものであり、これを取得したエンジニアは情報セキュリティ技術の専門家として、他の専門家と協力しながら情報セキュリティポリシーに基づいたシステムの構築と運用に携わることが想定されます。

ベンダー資格について

ベンダー資格には様々なものがありますが、セキュリティ系のベンダー資格としてはそれほど多くはありません。

というのは、ベンダー系の資格は下記4種類が大半を占めているからです。

  • WindowsやUNIXなどのOS系
  • マイクロソフトのOfficeなどのソフトウェア
  • DB2やOracleなどのデータベース系
  • アプリケーションに関する資格

セキュリティ系の資格としてはセキュリティベンダーのシマンテック社が設けている SymantecCertified Specialist (SCS)や、その上位資格体系のSymantecCertified Professional Program (SCP)があります。

これらは、セキュリティベンダーであるシマンテックの製品やソリューションについての専門知識を問う内容となっており、この資格の取得により、シマンテック社のセキュリティ製品について専門的な知識を有すると認定されたことになります。

まとめ

現在は、情報セキュリティに関する資格は多くはありませんが、近年の情報セキュリティ分野の重要性の高まりに伴ってセキュリティエンジニアの需要はさらに高まっていくことが予想されます。

こういった資格の取得には、昇進や転職などでの評価を得るというメリットの他に、学習することによる知識の整理というメリットがあります。
ぜひ、積極的に取得し、今後のキャリアアップにつなげて頂きたいと思います。

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