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最近、問題になっているセキュリティ上の脅威に「なりすまし」という事例があります。「なりすまし」とは、インターネット上で第三者がまったく別の他人になりすまして不正行為を働くというものです。

もし誰かが自分になりすまして悪さをしていたら、、、と考えると他人事ではないですよね。では、なりすましの原因とは何なのでしょう？また、これを防ぐためにはどうすれば良いのでしょうか。

この記事では、なりすましの原因、被害事例から対策方法を整理してますので、被害に遭わないためにもぜひ対策の参考にしていただければと思います。

なりすましとは？

そもそも、「なりすまし」とは、いったいどういったものなのでしょうか。
インターネット上におけるなりすましとは大きく分けて2種類があります。

1. 第三者が本来の利用者になりすまして、不正アクセスなどを行って犯罪行為をするケース。場合によっては不正送金などにつながることもあります。
2. SNSなどで不正に他人のアカウントを乗っ取って投稿したりする行為

いずれのケースも他人になりすまして、不正な行為を働くということには違いありません。しかし、セキュリティ犯罪として特に問題が大きくなるのは1)のケースとなります。

なりすましの仕組み

第三者がインターネット上で別の人物に成り代わってしまう「なりすまし」は、非常に危険なものです。しかし、これはいったいどのようにして起こるのでしょうか。

なりすましは、アカウントが乗っ取られる、あるいは不正利用されることによって起こりますが、これらは以下のような理由で起こります。

• アカウントやパスワードの漏えい
• マルウェア感染
• SNSのセキュリティ設定の誤り

など

こういったことから、アカウントが漏えいし第三者に悪用されてしまうというのがなりすましの要因です。

なりすまし被害の実態

最近、情報漏洩などセキュリティ事故の事例がよくニュース等で出てきますが、なりすまし被害の実態はどのようになっているのでしょうか。実際の被害の例をいくつか紹介します。

ケース1：ネットを介した犯罪予告による誤認逮捕の事例

2012年の事例です。遠隔操作ウィルスを利用して、ネット上の掲示板に他人になりすまして犯罪予告を書き込み、それによって無関係の数人が逮捕されるということになった。他人に知らない間になりすまされて犯罪行為をされているという恐ろしい例である。

ケース2：偽のビジネスメールによる詐欺被害の事例

2017年の事例です。大手航空会社の日本航空（JAL）で、旅客機のリース契約や地上業務委託の取引先になりすましてビジネスメールのやり取りをして、金銭を払い込ませる詐欺がありました。被害額は約３億８千万円となっています。アカウントの漏えいはウィルス感染などによるものと考えられています。

ケース3：教員によるツイッターでの誹謗中傷の事例

こちらも2017年の事例ですが、埼玉県北本市の市立中学の教員がツイッターのアカウントで同校の男子生徒になりすまして、特定の女子生徒について容貌などで誹謗中傷を繰り返していたというケースがあります。

なりすましへの効果的な対策

私たちがスマホやパソコンを利用していて、なりすましの被害に遭わないようにするためにはどういった対策をすれば良いのでしょうか。

なりすましへの効果的な対策としては、以下の４つが有効です。

まとめ

インターネット上の脅威として問題になっている「なりすまし」は、第三者が他人に成り代わって犯罪行為などを行うといったものです。なりすましは、「アカウントやパスワードの漏えい」「SNSのセキュリティ設定の甘さ」といった理由から、アカウントが乗っ取られるといったことにより起こります。

なりすましが発生すると、例えばビジネスで取引先になりすました不正送金詐欺や、他人を犯罪者に仕立てて誤認逮捕させてしまうような大きな問題につながるケースがあります。

こういった、なりすましを防ぐためには、「不審なメールは開かない」「サイトでの情報入力は慎重にする」「SNSのセキュリティ設定を適切に行う」といったようなことをしっかりと行うことが大切です。ぜひ、今回の記事を参考にして、なりすましの被害に合わないようにしましょう。