2018年3月13日、イスラエルのセキュリティ企業の「CTS Labs」は、米国半導体メーカー「AMD」のCPUに脆弱性があることを発表しました。「CTS Labs」によると、今回の脆弱性はチップセットのハードウェアレベルにおいて発生したものであり、不正アクセスの原因となるバックドアも含まれているとのこと。
後述の電撃的発表による経緯もあり、関係者に衝撃が走っています。
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「Ryzen」や「EPYC」など複数に脆弱性
今回脆弱性の可能性を指摘されたCPUは、「Ryzen」や「Ryzen Pro」、「Ryzen Mobile」に「EPYC」です。
発見された脆弱性は「MASTERKEY」や「CHIMERA」、「FALLOUT」など合計13のシステムに及び、攻撃者はこれらを悪用することで、BIOSやOSに対して様々なコードの注入が可能になります。
また、クラウドサーバーなどに運用されている「EPYC Server」にも深刻な脆弱性が見つかっており、個人はもとより法人にも甚大な被害が懸念されています。
「AMD」に猶予を与えない電撃的ニュース！
通常この手の脆弱性ニュースは、発見者が開発元に対して事前に通告を行い、報道機関に伝達します。
ところが、今回「CTS Labs」側は「AMD」に対して十分な猶予を与えないまま公表に踏み切り、いわば電撃的な発表を行いました。そのため、「AMD」は発見された脆弱性に対して後手に回らざるをえない状況。メーカーとしての対策は立たず、分析からスタートしている状況です。
