EDRの導入率はどれくらい？具体的なセキュリティ上のメリットとは？

巧妙化するサイバー攻撃や、テレワークの普及によって、EDRの必要性が高まっています。

今回は、日本と海外のEDR導入率の比較や、EDR導入で得られるセキュリティ上のメリットを紹介します。

EDR導入後の課題とおすすめ製品にも触れていますので、EDR導入を検討中の方はぜひ最後までご覧ください。

この記事の目次

EDRとは

EDR（Endpoint Detection and Response）とは、ネットワークのエンドポイントでサイバー攻撃を受けたことを検知・報告・対処するシステムです。エンドポイントには、PC・スマホ・タブレット・サーバーが含まれます。

国内外のEDR導入率については、「情報セキュリティ実態調査」の調査結果を紹介します。この調査は、日本・アメリカ・オーストラリアの3ヵ国、合計2,653社を対象とした調査です。

上記の表より、アメリカでは約25％、オーストラリアでは約19％の企業でEDRが導入されていることがわかります。一方で、日本では導入が約15％にとどまっており、日本はアメリカ・オーストラリアに比べてエンドポイントのセキュリティ対策で遅れを取っているといえるでしょう。

EDRはネットワークのエンドポイントがサイバー攻撃を受けた際、不審な挙動をいち早く検知・報告するシステムです。すでにEPPを導入している企業でも、EDRを導入するのがよいでしょう。

ここからは、EDR導入で得られるメリットを具体的に紹介します。

EDRの機能に「監視」があります。EDRはエンドポイントを常時監視し、不審な挙動があれば管理者に報告します。またEDRはすべてのログを残すため、不審な挙動の発生元と日時を明確にすることが可能です。

EDRには「論理隔離機能」があります。エンドポイントで不審な挙動を検知した場合、感染が疑われる端末をネットワークから隔離するため、サイバー攻撃からの被害を最小限に抑えられます。

EDRはマルウェアの感染が疑われる端末を隔離し、危険性の高いファイルを削除します。EDRを活用すれば、マルウェアの迅速な封じ込めと駆除が可能です。

また、管理者はリモート機能が使えるため、現場に出向かなくてもすぐに対策ができます。

EDRは不審な挙動のログをすべて残すため、端末へのプログラム侵入経路・実行処理やファイルの特定・情報の外部流出の履歴が追跡可能です。そのためインシデント発生の原因を特定しやすく、早期に適切な対処を行えます。

またセキュリティ上の重要課題には、外部からの脅威だけではなく、内部不正もあります。その点EDRはエンドポイントをコントロールしながら監視ができるため、内部のハッキング活動・セキュリティ違反・コンプライアンス違反行為も併せて監視が可能です。

EDRは端末から収集したログを解析し、脅威の発生原因と影響範囲を可視化できます。EDRを活用することで、不正アクセスの履歴・インシデント発生日時・通信・実行ファイルの特定ができるため、管理者はいち早く脅威の除去ができます。

ここからはEDR導入に関するよくある質問を2つ紹介します。

ソフォスの公表資料によると、以下のような課題が挙げられました。

EDR導入でセキュリティを強化すると、1日のアラート数が増えるため、管理者はEDRの膨大なデータ処理に時間を費やすことになり、他業務を圧迫する可能性があります。

日本におけるEDR導入率は15％程度にとどまっており、海外企業と比較し遅れをとっています。EDR導入が進んでいない背景には、セキュリティ人材の不足とシステムによる業務自動化が進んでいない問題があります。

とはいえEDRの活用によって、EPPやウイルスソフトをすり抜けるマルウェアの被害を最小限に抑え、感染後の対策も迅速に行うことが可能です。

自社の既存のシステムに合うEDR製品を導入して、セキュリティ対策を強化していきましょう。