DDoS攻撃による組織活動の妨害について|サイバーセキュリティ.com

DDoS攻撃による組織活動の妨害について



IPA(独立行政法人情報処理推進機構)の分析によれば、サイバー攻撃の動機は「いたずら」「能力の誇示」「金銭目的」「組織活動の妨害」などに大別できるそうです。「いたずら」「能力の誇示」「金銭目的」まではわかりやすいのですが、「組織活動の妨害」とは…?

企業での実被害について

2015年2月のことですが、ドメイン名登録サービスを運営するGMOデジロック株式会社が提供するDNSサーバが大規模なサイバー攻撃を受け、同社にてドメインを登録したウェブサイトが閲覧できなくなる事件が発生しました。

約半日にわたり、多くのウェブサイトが影響を受けた原因が、GMOデジロック株式会社に対するサービス妨害攻撃でした。同社の発表によると「某政府に対する不利益なサイトを攻撃によって停止させる目的であると断定」したとのこと。

このような事例で、サービス事業者側がサイバー攻撃の動機を明らかにすることはあまりない為、注目を集めました。

サービス妨害攻撃の脅威と対策

サービス妨害攻撃とはどのような攻撃なのでしょうか?また、皆さんはどのような対策を講じておけば良いのでしょうか?

まず、「サービス妨害攻撃」について、IPAでは

  1. 過負荷をかけるもの
  2. 例外処理ができないもの

と定義しています。

「過負荷をかけるもの」とは、大量の通信を送りつけることで相手方のサーバなどをダウンさせてしまう攻撃です。大量の通信を送る際に、OSやアプリケーションのバグを悪用することもあります。また、同じくバグなどにより特定の通信でOSやアプリケーションの動作がおかしくなり、停止してしまうこともあります。これが「例外処理ができないもの」です。

サービス妨害攻撃に対しては、まず、サイバーセキュリティの基本である「OSやアプリケーションのアップデートの徹底」が重要となります。自分たちが管理するサーバが不正な通信によって例外処理ができないバグを攻撃されないために、OSやアプリケーションのアップデートを徹底することを心がけて頂ければと思います。また、「過負荷をかけるもの」に関しては、逆に自分たちがサイバー攻撃に加担してしまう可能性を秘めているため、こちらも注意が必要です。

身近に起こりうる脅威

ある日、皆さんが、サーバ事業者から注意喚起を受け取りました。「契約しているサーバより不審な通信が行われているとのご連絡を頂戴しております…。」

常日頃から、サイバー攻撃に関して勉強していた皆さんですので、まさかという気持ちで色々と調べてみると、あるサービスの設定が少し甘くなっていたことを悪用されて、他のサーバに対して意図しないパケットを返送してしまっていたそうです。

The hacker

「もともと公開を前提でしたので、最初はサーバ事業者からの注意喚起をそこまで深刻に受け止めなかったのですが…。実は、大規模なサービス妨害攻撃に加担していた恐れがでてきまして、肝を冷やしました…。」

 多少のパケットを返送したからといって、それがそんなに深刻な事態なのでしょうか?実は、ここにサービス妨害攻撃の厄介さが潜んでいます。

初期のサービス妨害攻撃は「DoS攻撃(Denial of Service attack)」と呼ばれ、攻撃する側と攻撃される側が1対1の関係でした。しかし、その後のサイバー攻撃技術の進歩によって、多数のコンピュータを操って、攻撃する側と攻撃される側が1対10、1対100といった状況が見られるようになってきました。これを「DDoS攻撃(ディードス攻撃)」と呼びます。

多数のコンピュータから一斉にサービス妨害を受けることで、GMOデジロック株式会社のようにきちんとしたインフラを持つ会社のサービスでさえ影響を受けてしまう、これがDDoS攻撃の恐ろしい理由です。次回は、DDoS攻撃に焦点を絞って、事例と対策を考えていきたいと思います。


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