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画像：東商株式会社より引用
東商株式会社は2022年3月4日、同社の従業員や使用するパソコンがマルウェアに感染したことにより、社が保有する取引先および登録者約888名のメールアドレスが流出した可能性があると明らかにしました。
説明によれば、感染が判明したのは2022年3月1日のこと。同社宛に寄せられた、なりすましメールを従業員が開封したところ、マルウェアに感染し情報流出の懸念が生じたとしています。
被害報告は確認される
東商株式会社は感染判明後、端末を全てのネットワークから切り離し、拡大防止措置を講じています。
現在は被害調査を継続している状況ですが、記事公開時点で流出懸念が生じている対象者からの被害報告は確認されていないとのこと。同社は今後、セキュリティ対策の強化および情報保護に関係する教育を充実させると述べています。
参照パソコンのウイルス感染による情報流出に関するお詫びとお知らせ/東商株式会社
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- 3-4.サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃
- 3-5.ビジネスメール詐欺による金銭被害
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