
画像:東商株式会社より引用
東商株式会社は2022年3月4日、同社の従業員や使用するパソコンがマルウェアに感染したことにより、社が保有する取引先および登録者約888名のメールアドレスが流出した可能性があると明らかにしました。
説明によれば、感染が判明したのは2022年3月1日のこと。同社宛に寄せられた、なりすましメールを従業員が開封したところ、マルウェアに感染し情報流出の懸念が生じたとしています。
被害報告は確認される
東商株式会社は感染判明後、端末を全てのネットワークから切り離し、拡大防止措置を講じています。
現在は被害調査を継続している状況ですが、記事公開時点で流出懸念が生じている対象者からの被害報告は確認されていないとのこと。同社は今後、セキュリティ対策の強化および情報保護に関係する教育を充実させると述べています。
参照パソコンのウイルス感染による情報流出に関するお詫びとお知らせ/東商株式会社
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- 2.あなたの会社の情報が漏洩したら?
- 3.正しく恐れるべき脅威トップ5を事例付きで
- 3-1.ランサムウェアによる被害
- 3-2.標的型攻撃による機密情報の窃取
- 3-3.テレワーク等のニューノーマルな働き方を狙った攻撃
- 3-4.サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃
- 3-5.ビジネスメール詐欺による金銭被害
- 3-6.内部不正による情報漏洩
- 4.情報漏洩事件・被害事例一覧
- 5.高度化するサイバー犯罪
- 5-1.ランサムウェア✕標的型攻撃のあわせ技
- 5-2.大人数で・じっくりと・大規模に攻める
- 5-3.境界の曖昧化 内と外の概念が崩壊
- 6.中小企業がITセキュリティ対策としてできること
- 6-1.経営層必読!まず行うべき組織的対策
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