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画像：ZOOMより

海外セキュリティ企業の「CYBLE」は2020年4月、オンラインビデオ会議ツール「Zoom」のアカウント約50万件が、ダークウェブを通じて販売されていたと明らかにしました。

ダークウェブとは、トーアなどに代表される特定ブラウザでのみ閲覧できるウェブコンテンツやネットワークの総称です。おもにネットワークセキュリティやプログラムに知見を持つ人物などが利用するため、ハッカーが不正入手した個人情報や企業秘密を売買する目的で利用するケースも多くあります。

CYBLEが発表した内容によれば、犯人は他のサービスから流出した情報をもとに、アカウントを入手。現在はダークウェブを通じて、「Zoom」アカウント50万件を1件1ペニー未満で販売しています。

なお、流出内容にはIDのほか、メールアドレス・パスワード・ミーティングURL・ホストキーなども含まれ、多くの被害が懸念されている状況です。

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流出情報が利用され二次被害の可能性

今回の流出事案では、他のビデオ会議に乱入し妨害行為を乱発する「ビデオ爆撃攻撃」やアカウントの信用度を悪用した「なりすまし行為」などが懸念されています。

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画像：Zoomより

流出アカウントのなかには米国コロラド大学やフロリダ大学と関連するアカウントも確認されているため、脅威度は高いと言えるでしょう。Zoom側は現在、セキュリティ強化により対策を進めている状況です。

なお、CYBLEが公表したところによると、流出情報にはメールアドレスやパスワードも含まれています。これらの暗号化されていない場合、Zoom側の対策がどうあれ、他のサービスへの転用による、さらなる二次被害発生の可能性が生じます。

参照Over 500,000 Zoom accounts sold on hacker forums, the dark web/Bleeping Computer