インターネットが現代社会に欠かせないインフラとなってから、ITに関する資格は非常に増えました。特に、各ベンダーが提供する認定資格を取得している企業も多いのではないでしょうか。

一方、ベンダーニュートラルでありながら世界最大の認定資格プログラムを提供しているのが「CompTIA（コンプティア）」です。同団体では100以上の国と地域で認定資格を提供。サイバーセキュリティほか、ネットワーク、クラウドコンピューティングといった様々な分野において、250万人を超えるプロフェッショナル人材が取得しています。

さて、CompTIA日本支局は7月28日、プレスカンファレンスをオンラインで開催しました。バイスプレジデントを務めるグラハム・ハンター氏はビデオメッセージで「パンデミックによってオンライン会議が対面会議の場となり、マーケットはオンラインチャンネルに移行している。より一層、IT人材の重要性が高まっている」とし「日本は重要なマーケット。このほどデータという専門スキルを評価する『CompTIA Data＋』を日本で展開することになった。コンテンツやサポートを充実させていく」と語りました。

DXにおけるIT人材の本質

昨今、日本ではDX推進の機運が高まっています。ところがCompTIA日本支局シニアコンサルタントの板見谷剛史氏は「現在の日本企業、特に既存である程度の規模がある企業はDXにおけるIT人材と職種構成が紐付けにくい」と指摘しました。例えば、DXの目的をセキュリティの担保とした場合、職種はセキュリティ運用スペシャリストであり、必要なスキルは分析やインシデント対応。これを現存する職種に当てはめると、誰が担当すべきか不明瞭になるといったケースが多々あります。

板見谷氏は「大事なのはDX、IT人材の本質を理解すること。DXと言っても従来のワークフローに劇的な変化はない。企業にはIT人材の力量を公正に評価することが求められる。IT資格は全てオンリーワン。それぞれ役割があり、ビジネスの目的達成に紐付く資格を選んで学んでいるかが重要」と話しました。

データ分析資格がトレンドに

CompTIAはこれまで、パソコンの保守管理と言った基本的なスキルを認定する「CompTIA　A+」やネットワーク管理、サーバー管理のスキルと認定する「CompTIA Network＋」、「CompTIA Server＋」などを提供してきました。2002年にはサイバーセキュリティ確保のスキルを認定する「CompTIA Security＋」が登場しています。そして、8月3日より新たに日本語試験として提供されるのが「CompTIA Data＋」。データ活用の重要度が増した現代のニーズに合わせた、データアナリスト向けのプロフェッショナル認定資格となっています。

セキュリティやネットワーク、オープンソース分野における権威、ジュームス・スタンガー博士は「データ分析は特定の職種に限らず、今後重要になる。データを実用的な情報に変えるために必要な認定資格。情報を可視化する人材を求める企業、データアナリティストを目指す個人、どちらも『CompTIA Data＋』から始めることができる」と述べました。

サイバーセキュリティやデータ分析は日本IT業界のトレンドと言えるでしょう。「CompTIA Data＋」の試験は日本全国120カ所のテストセンターで開催されます。また、オンライン試験も実施。いつでも自宅や職場で受験することが可能です。データ分析を筆頭に、IT関連の資格取得は当たり前になるかもしれません。