画像：サイバーコロッセオより

東京オリンピック開催がいよいよ迫り、独行法人など国の関係機関が、情報セキュリティ機関はサイバー攻撃対策に本腰を入れています。

というのも、オリンピックほどサイバー攻撃の対象になりやすい行事は、世界でもほとんど見られません。2010年以降の五輪では必ずと言って良いほど大規模なサイバー攻撃が発生しており、東京五輪では数億件ものサイバー攻撃が予測されているからです。

既に知られている通り、日本は情報セキュリティ分野において後進的な位置にいる国家です。かねてより、技術水準の向上および人材不足の解消が国の課題となっており、国や行政機関の対応力が問われています。

「ここまで充実した講座は類を見ない」サイバーコロッセオ

各機関が特に注力しているのが、実際にサイバー攻撃に対処するセキュリティ人材の育成です。人材不足は既に何度も叫ばれており、さまざまな機関が人材育成に注力しています。

とくに注目したいのが、国立研究開発法人・情報通信研究機構（NICT）が2017年より実施しているサイバーセキュリティ教育演習プロジェクト「サイバーコロッセオ」です。サイバーコロッセオは、システムの脆弱性を診断したり不正アクセス発生時の対処方法など、実際のサイバー空間の攻防を学習を最大3ヵ年かけて学習する本格的なカリキュラム。

オリンピック関係者の中では、五輪組織委員会や五輪システムの受託企業の社員など、合計220名が受講を進め、実際のサイバー攻撃に対処する能力を培っています。

参照五輪前にサイバー攻撃から守れる人材を育成/Yahoo!ニュース