意識するようになると巷には「セキュリティ」という言葉が溢れていることに気づきますね。

セキュリティというと
「警備会社」の仕事もセキュリティですし、最も身近なものでは「ホームセキュリティ」なんてものもありますね。自宅に防犯カメラをつけている人も多いのでは?

でも今回担当となったのはインターネット上やパソコン・スマホなどのセキュリティ。
こちらも色々ありますね。あなたも会社のパソコンにはウイルス対策ソフトなど入っていますよね。これもセキュリティ。
もっと身近な例では、お使いのスマホにパスコードで、他人が勝手にログインできないようになっていたりしますよね。これもセキュリティ。

意識はしていないとほぼスルーですが、身近にはたくさんのセキュリティが溢れています。皆さんも意識してみてくだサイ。

(大きな声では言えませんが…)家でパソコンを見るときは気をつけてますよ…ちょっとエッチなサイトを見るときとか、変な広告をクリックしないようにしたりとか…男性であれば一度は経験してますよね^^; これもセキュリティ。このセキュリティは、自分の身を守るためにも必要ですね。

そして今、インターネット上やパソコン・スマホのセキュリティがどの程度重視されているのかを調べてみました。

インターネットが普及し、インターネットがないと生活できないほど、生活の中に入り込んできていますよね。
そのような環境の変化から…そういえば最近、個人情報漏洩の事件などニュースで結構見るようになりました。

試しにGoogleで「個人情報漏洩」とニュース検索してみると、、、
https://www.google.co.jp/search?q=個人情報漏洩&tbm=nws

なんと!まあ!!結構出てきます!!!

img_newcomer_02-01
誰もが知っているような大手の企業の名前もたくさん出てきますね!(上記は2016年5月14日現在の画像です。)

結構外部からの不正アクセスや、社員などによる情報の持ち出しなど、原因は様々ですが、

情報漏洩ってどれくらい問題なの?

企業が情報漏洩をしてしまうと、これは本当に取り返しのつかない問題なのです。
情報漏洩してしまった場合、考えられる企業のダメージとしては、

  • 個人情報漏洩による損害賠償請求されるリスク
  • 情報漏洩企業としてのブランド・信用の失墜
  • 風評被害による売上減少

などなど、多くのダメージが考えられます。
特に最初に書かせていただいた損害賠償請求って、どのくらいの金額になるのかというと、「1人あたり平均想定損害賠償額」は27,675円※と言われています。

JNSA, 2013年情報セキュリティインシデントに関する調査報告書より

一人 27,675円って…例えばECサイトなどを運営している企業は、1000人や多ければ10,000人以上の個人情報って持っていますよね。

例えば、1,000人分の情報が漏洩してしまったら、、、なんと27,675,000円!!!
そんな金額、、うちの会社のような中小企業には払えません… 一気に倒産です…

そんなことにならないように対策が必要ですね。

さらに2015年からマイナンバー制度なども始まっており、そのマイナンバーの漏洩については、さらに賠償金額が高いと言われているんです。

セキュリティに対する法整備・国の対応は?

このような情報漏洩は企業だけの問題にならない可能性もあるので、国としても対応が進んでいます。
2014年に成立した「サイバーセキュリティ基本法」も2016年4月には「改正サイバーセキュリティ基本法」が成立。官公庁や大企業だけではなく、中小企業までを含めたすべての組織にサイバーセキュリティ対策を浸透させていく意気込みが感じられます。
また、2015年12月には、経済産業省が独立行政法人情報処理推進機構(IPA)とともに「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」を策定。これに基づき、経営者のリーダーシップの下でサイバーセキュリティ対策が推進されることを期待しています。

いろいろ対策が進んでますね。
いろいろ調べてみると、企業での対策が必須になっていきますね。特に2020年のオリンピックまでは確実に、国を挙げてそのような対策が進んでいくんでしょうね。

セキュリティ人材の不足が予想されています。

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の推計では、
国内の企業における情報セキュリティ人材の数とその量的な過不足について、企業に対するWebアンケート調査を実施し、その結果を基に国内全体の状況を、総務省の経済センサス基礎調査により推計しました。
その結果、国内の従業員100人以上の企業において情報セキュリティに従事する技術者は約23万人、不足人材数は約2.2万人と推計されました。
また、約23万人中、必要なスキルを満たしていると考えられる人材は9万人強であり、残りの14万人あまりの人材に対しては更に何らかの教育やトレーニングを行う必要があると考えられます。

なんと現状で2.2万人不足しており、さらに14万人はスキル不足…と予測されております。

これが本当なら、今後絶対に必要になる分野ですね。

資格を取っておけば引く手数多だな。こりゃ

img_newcomer_saiba
これを機に資格を取って、給料アップを目指すべし、さらには転職して給料アップも目指せるのでは?
なんて不純な動機で資格取得を目指してみたいと思います!

セキュリティ関連の資格といってもいろいろあるようだ…
次の記事では「セキュリティ関連の資格を調べてみた」という内容を整理してみたいと思います。
セキュリティ関連の資格にご興味のある方は是非読んでみてくだサイ

情報漏洩セキュリティ対策ハンドブックプレゼント

メルマガ登録で、下記内容の「情報漏洩セキュリティ対策ハンドブック」プレゼント

1.はじめに


2.近年の個人情報漏洩の状況


3. 内部要因による情報漏洩
3-1.被害実例
3−2.内部犯行による被害統計情報
3-3.内部犯行による情報漏洩が増え続ける3つの原因
3-4.内部犯行を減らすための対策


4. 外部要因による情報漏洩
4−1.近年の個人情報漏洩の状況
4−2.実際の近年のサイバー攻撃による企業の被害実例
4−3.サイバー攻撃の統計情報
4-4.サイバー攻撃がふえ続ける5つの原因
4-5.急増する日本の企業のWEBサイト改ざんへの対策
4-6.サイバー攻撃の種類を把握しよう
4-7.日本におけるサイバー攻撃に対する国の対応と今後
4-8.外部要因による情報漏洩のセキュリティ対策

無料でここまでわかります!
ぜひ下記より無料ダウンロードしてみてはいかがでしょうか?

この記事が気に入ったら
フォローしよう

最新情報をお届けします

Twitterでフォローしよう

おすすめの記事