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2018年3月14日、米国の巨大IT企業「Google」は、マルウェア感染サイトや迷惑ソフトのインストールを促す広告が2017年の1年間で、32億を超えたことを発表しました。

同社によると、この32億という数は2016年度と比べて倍増。グーグル側も毎秒100本ペースで削除対応を急いでいるものの、あまりにも莫大な数に懸念を示しています。

「大手の広告だから安心」は間違い

Google側の発表によると、2017年度中に発生したマルウェア感染を誘導する悪質な広告数は、合計7,900万本。クリック詐欺や迷惑ソフトなどに関連した広告を含めると、合計約1億9,000万本近くを数えています。

また、話題性のあるニュースに見せかけて、実際には無関係なサイトへと誘導する手口も増加しており、警戒を呼び掛けている状況です。

最早大手企業の広告だから安心と、無条件に信頼することは難しくなっているのかもしれません。

Google側の対応は？

Google側は、規約違反を起こしたパブリッシャーを広告ネットワークから除外する他、悪質やウェブサイトやアプリケーションをブラックリストに登録。

悪質なウェブサイトページからGoogleの配信広告を削除する措置も取っています。

ただし、これらの対策が万全であるとは言い切れない面も否定できず、閲覧者側のサイバーセキュリティの重要性も相対的に増したと言えるでしょう。

〈参照〉
Google、1年間で悪質な広告32億本を削除　2016年から倍増/Yahoo!ニュース