JC3「DreamBot」の注意喚起、仮想通貨取引所などでの被害拡大を懸念

日本サイバー犯罪対策センター（JC3）は、インターネットバンキングマルウェアである「DreamBot」が猛威を振るっていることを受けて、注意喚起を行いました。

「DreamBot」は、2016年に流行したネットバンクの不正送金を目的としたマルウェア「Gozi」の後継プログラムとして知られており、被害の拡大が懸念されている状況です。

攻撃対象は仮想通貨取引所か

「DreamBot」の脅威は既に2017年3月に注意喚起が行われた経緯があります。しかし、日本サイバー犯罪対策センターがその後「DreamBot」の解析を進めたところ、衝撃的な事実が明らかになりました。

JC3は「同マルウェアは最近、認証機能を窃取するターゲットとして仮想通貨取引所やウェブウォレットを追加した」と述べています。

折しも世間はビットコインの分裂により、仮想通貨に対する関心が高まっている時期。万が一の不正送金被害に遭わないためにも、「DreamBot」への対策が求められています。

「DreamBot」は従来のウイルス入りの添付メールや不審なURLへのリンク感染はもちろん、その他様々な感染経路を持つことで知られているマルウェアです。また、古典的なスパムメールも年々巧妙になってきており、見分けるのが難しいケースも報告されています。

JC3はうかつに添付ファイルやリンクを踏まないように注意喚起するとともに、仮想通貨取引の際にに段階認証やアラート設定を行うことや、電話番号やSMS認証などのセキュリティ性が高い手法を用いることを促しています。