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※この記事は2024年4月に更新されています。
パソコンのハッキング・乗っ取りは、マルウェア感染や不正アクセス、ソーシャルエンジニアリングなどにより、さまざまな手口で行われるため、100％の防御は不可能です。また有名なマルウェアである「トロイの木馬」や「ボットウイルス」などを利用したサイバー攻撃も増加しており、企業のパソコンが乗っ取られた場合、情報漏えいや不正改ざんなど重大なインシデントに発展する恐れもあります。
もしパソコンが乗っ取られ、遠隔操作や不正侵入されてしまった場合、どう対処するべきなのでしょうか。
そこで本記事ではパソコンの乗っ取り・ハッキングを受けた時の被害事例や、ハッキング被害が想定される場合の調査方法などについて徹底解説します。
目次
パソコンが乗っ取り・ハッキングされたらどうなるのか？
パソコンが乗っ取り・ハッキングされた場合、以下のような被害を受ける可能性があります。
- 勝手にソフトウェアをインストールされる
- 管理権限を奪われ、遠隔操作による被害に遭う
- 位置情報を抜き出され、所在地などが特定される
- サイバー攻撃（ボットネット・DDos攻撃）の踏み台として利用される
- なりすましで犯罪行為をされる
- 第三者へ不正送金される
- ランサムウェアの被害に遭う
- パソコン内にある個人情報（氏名、住所、電話番号、クレジットカード番号、銀行口座番号など）が盗まれる
勝手にソフトウェアをインストールされる
自分が操作しているわけでないにもかかわらず、ソフトウェアやアプリが勝手にインストールされる場合があります。たとえば不正なリンクを通してマルウェアに感染すると、勝手にパソコンのリソースを使用されることがあります。パソコンの動作が異常に重かったりバッテリーの消耗が早い場合、まずはすぐにウイルスチェックを実行しましょう。
また遠隔操作被害に備えて、インストールされているソフトウェアを定期的に更新するなど日頃から対策を行っておきましょう。
管理権限を奪われ、遠隔操作による被害に遭う
攻撃者は下記の方法で管理権限を奪うことがあります。
- パソコンのシステムやソフトウェアに存在する脆弱性（プログラムの設計や実装に起因する欠陥）を悪用する
- 言葉巧みに何かしらのツールやアプリケーションをダウンロードさせる（ソーシャル・エンジニアリング）
もし管理者権限が奪われると、パソコンが勝手に使用されるだけでなく、以下のようなリスクがあります。
- 乗っ取られたパソコンを経由し、社内外の機器にウイルス感染やサイバー攻撃を広められる
- ホームページを書き換えられたり、危険なリンクを設置されたりして、自社サイトがサイバー攻撃のハブになってしまう
- サイト改ざんの影響で企業イメージ自体が低下する
もし不審な挙動が確認された場合は、パスワードを変更し、再発防止と被害の把握に向けてハッキング調査会社に相談し、攻撃手口や被害程度を特定することをおすすめします。
位置情報を抜き出され、所在地などが特定される
パソコンから位置情報を抜き出され、自宅の住所や会社の所在地などが割り出され、ストーカーなどの被害にあう可能性があります。最近ではGPS機能を用いたアプリケーションも増えており、パソコンだけでなくスマホなどでの被害も多く発生しているようです。
位置情報の流出はトラブルが発生すると被害が大きいため、乗っ取り・ハッキングの被害を察知した場合には位置情報がわかるアプリを停止して調査会社に相談しましょう。
サイバー攻撃（ボットネット・DDos攻撃）の踏み台として利用される
攻撃者は、乗っ取ったパソコンをボットネットに組み込むことで、ボットネットの規模を拡大することができます。ボットネットとは、大量のコンピューターから構成されるネットワークです。攻撃者は、ボットネットを利用して、DDoS攻撃やスパムメールの送信などのサイバー攻撃を実行することができます。
なりすましで犯罪行為をされる
パソコンに不正アクセスし、本来の管理者になりすましてフィッシングやスパムメールの発信源として利用されることも考えられます。この場合、自分で捜査していなくても、PCのログには操作した履歴が残ってしまうので、状況によっては犯罪者に仕立てあげられてもおかしくはありません。
送信履歴に身に覚えのない履歴が残っている場合には、すぐに調査会社に相談することをおすすめします。
また、これら以外にも犯罪行為に利用されるケースは多いので、乗っ取り・ハッキングが疑われるような異変があった場合には、必ず調査会社に依頼して、早急に調査しておくことをおすすめします。
第三者へ不正送金される
攻撃者は、乗っ取ったパソコンから、第三者へ不正送金を行うことがあります。不正送金は、被害者の銀行口座から、攻撃者の指定した口座に、被害者の承認なしに送金される「犯罪行為」です。不正送金の被害に遭った場合は、クレジットカード会社や銀行に連絡して、カードの利用停止や口座の利用停止を依頼し、被害届の提出などを検討しておきましょう。
ランサムウェアの被害に遭う
ランサムウェアとは、パソコンのデータを暗号化して、身代金を支払うように要求するマルウェアです。ランサムウェアに感染すると、パソコンのすべてのデータが暗号化され、拡張子が置き換わります。そして被害者に対して、身代金を支払うように要求します。
ランサムウェアに感染した場合、攻撃者は、パソコンに保存されている情報を盗み取る可能性があります。具体的には、以下の情報が盗まれる可能性があります。
- 個人情報（氏名、住所、電話番号、クレジットカード番号、銀行口座番号など）
- ビジネス情報（顧客情報、取引先情報、機密情報など）
情報が抜き取られた場合、以下の被害を受ける可能性があります。
- なりすましや詐欺などの被害
- データ流出による信用失墜
- 金銭的な損失
そのため、ランサムウェア感染時、情報が抜き出されている可能性があるため、被害を最小限に抑えるためにも、早急に調査を行うことが重要です。
>ランサムウェアに感染時の企業の初動対応から解除方法はこちら
パソコン内にある個人情報（氏名、住所、電話番号、クレジットカード番号、銀行口座番号など）が盗まれる
攻撃者は、管理者権限を奪うことで、パソコン内にある個人情報を盗むことができます。個人情報とは、氏名、住所、電話番号、クレジットカード番号、銀行口座番号など、特定の個人を特定できる情報です。個人情報が盗まれると、なりすましや詐欺、ストーカーなどの被害に遭う可能性があります。
実際、乗っ取りの被害として企業に最も悪影響を与えるのが、機密情報や個人情報の漏えいです。
特に個人情報の取扱いは年々厳しくなっており、個人情報が流出してしまった場合、企業への影響は非常に大きいものだと言えます。
情報漏えいの被害事例
実際の情報漏えいの被害事例を以下でご紹介します。
| 年月 | 企業/サービス名 | 被害の概要 |
|---|---|---|
| 2020年3月 | JR東日本 | 「えきねっと」への不正アクセスにより、3,729件のアカウントに不正ログイン |
| 2020年7月 | グルメアプリ | 第三者の不正アクセスを受け、11万件件以上の個人情報が流出 |
| 2020年10月 | 防犯カメラメーカー | 社用パソコンがEmotetに感染し、顧客や取引先の情報が流出 |
| 2020年11月 | チケット販売会社 | 不正アクセスを受け、約600万件の以上の個人情報が流出 |
| 2020年12月 | 保険代理店 | 顧客管理システムの不正アクセスで8万件の顧客情報が漏洩 |
2019年12月には象印マホービングループの象印ユーサービスが、サイト改ざんによる個人情報流出事件が発生しました。象印のショッピングサイトの脆弱性をついた不正アクセスにより、商品情報画面や個人情報入力画面の改ざんが行われていたということです。
以前はサイトの内容を改ざんしたり、外観を大きく変更するなどいたずら程度の犯行が多かったのに比べ、近年では金銭を目的とするマルウェア感染の拡大を行う犯行が増加しています。また、その攻撃対象は中小企業にも及び、大企業への攻撃の踏み台にされるケースも多くなっています。
パソコンがハッキングされたかどうか調べるには、信頼できる企業に調査を依頼する必要があります。信頼できる調査会社や悪徳業者を見分けるポイントは、以下の記事で解説しています。
法人は改正個人情報保護法に沿った対応が望まれる
2022年4月1日に施行された個人情報保護法改正では、データ漏えいに対する罰則が強化されました。企業が機密情報や個人情報を漏洩させた場合、個人情報保護委員会への報告が2段階で求められます。
速報では3～5日以内に漏えいの概要を報告し、確報では30日以内に詳細な情報と再発防止策を報告する必要があります。不完全な情報での通知は信頼喪失につながりかねず、被害調査や公表には第三者機関の協力が必要。報告遅れや隠ぺいは行政処分や損害賠償の対象となることに留意しておきましょう。
措置命令違反の罰則
個人情報保護委員会の措置命令に違反した場合、事業者には最大で6か月の懲役または30万円以下の罰金が科せられます。
報告義務違反の罰則
悪意のある第三者による個人情報漏えいが発生し、速やかな報告が求められる場合、報告義務を怠った事業者には最大で1年の懲役または50万円以下の罰金が科せられます。
>情報漏えいが発生した企業の個人情報保護委員会への報告義務についてはこちら
情報漏えい・ハッキング・乗っ取り被害を詳しく調査する場合「フォレンジック」調査が有効
パソコンが乗っ取りハッキングされている場合、何らかの情報漏えいが起きている可能性が極めて高いと考えられます。
このような場合、再発防止もかねて、いつどのような経路で不正アクセスされたのか調査し、適切な対処をとる必要があります。
この際、フォレンジック調査という技術が有効です。しかし、ランサムウェアのフォレンジック調査では、高度なログ解析技術など専門技能やノウハウが要求されるため、社内の担当者が自力で行うことは困難です。そのため、セキュリティ企業などの専門家に依頼することが必要です。
まずはフォレンジック調査対応の会社のハッキング調査サービスへの相談を検討しましょう。
フォレンジック調査
ハッキング調査に活用される技術として「フォレンジック」というものがあります。これは別名で「デジタル鑑識」とも呼ばれ、スマホやPCなどの記憶媒体、ないしネットワークに残されているログ情報などを調査・解析する際に用いられます。
なお、フォレンジック調査は、裁判上での証拠保全に限らず、さまざまな場面で、法人・個人を問わず、広く活用されています。たとえばマルウェアの感染調査、あるいは不正アクセスによる顧客情報流出の事後調査などのケースで用いられます。また最高裁や警視庁でも法的な捜査方法として取り入れられており、セキュリティ・インシデントの調査において最も有効な調査手法のひとつとなっています。
「フォレンジック」調査の専門業者に相談することで、次のメリットがあります。
- 専門的な知識と経験により、効率的にハッキング調査を行うことができます。
- 法的にも問題のない方法でハッキング調査を行うことができます。
- ハッキング調査の結果を証拠として使用することができます。
専門業者は豊富な知識と経験を持ち、適切な技術と手法を用いて問題解決を行うことができます。ただし、PCの調査・解析・保全には高度な技術と知識が必要であり、信頼できる業者も限られます。高い費用と労力をかけたにもかかわらず、「簡単な調査しかしてもらえなかった」「裁判所や警察などに証拠不十分と言われた」となっては意味がありません。
そのような事態を避けるため、ここで調査してもらえば間違いないという調査会社を見極める必要があります。
フォレンジック調査会社を選ぶポイント
フォレンジック調査会社を選ぶときのポイントは次のとおりです。
上記ポイントを満たした信頼できるフォレンジック調査会社を先に知りたいという方はこちらからご覧ください。
官公庁・捜査機関・大手法人の依頼実績がある
フォレンジック調査は、専門的な知識や技術が必要なため、実績と信頼性のある調査会社を選ぶことが重要です。フォレンジック調査会社の実績は会社によって異なり、そもそも実績を公表していない会社も多くあります。
一方、官公庁・捜査機関・大手法人などの実績がある会社は、一定の信頼性があると判断できます。また、過去の調査実績を参考にすることで、自社のニーズに合った調査会社かどうかを判断することができます。
特に調査実績が認められ第三者機関からの表彰されているような会社ほど、調査に関する知識やノウハウが蓄積しています。HPに掲載されている表彰歴・受賞歴を確認することをおすすめします。
スピード対応できる・出張での駆けつけ対応が可能
ダークウェブ調査は、迅速に行われるべきであり、スピード対応できる会社を選ぶことで、被害の拡大を防止できます。24時間365日受付の会社であれば、調査開始までの時間を短縮でき、より迅速に調査を開始することができます。
費用形態が明確である・自社内で調査しており外注費用がかからない
調査を依頼するときは、まず無料で相談～見積まで対応してもらえる会社に相談して見積を出してもらうことをおすすめします。調査会社で料金が変化する要素は以下があります。
受付だけして作業を外注している会社は、仲介料金が発生するため、他社と比較して高額になりやすい傾向があります。一方、自社内で調査できる会社は不要な中間コストを削減でき、業界水準と比較して安価に調査できる場合があります。
法的証拠となる調査報告書を発行できる
個人情報保護委員会への報告などでフォレンジック調査を行う場合は、法的利用が可能な調査報告書を発行できるフォレンジック調査会社に調査を依頼しましょう。
法的利用が可能な調査報告書は、行政機関に提出できる法的証拠としても利用できます。
セキュリティ体制が整っている
フォレンジック調査では、セキュリティ体制が整っている会社を選びましょう。「プライバシーマーク」や「ISO認証」などの世界基準で規定されているセキュリティ認証を所有している会社は信頼できます。他にも、経済産業省が規定した「情報セキュリティーサービス基準」にクリアした企業はセキュリティ面で信頼がおけます。
情報セキュリティサービス基準とは？
近年高まるセキュリティ対策の必要性に応じて、専門知識をもたない人でも一定以上のサービス品質を満たしているかどうか判断できるように経済産業省が規定した基準です。セキュリティーサービス基準を満たした調査会社についてはこちらの記事でも紹介しています。
フォレンジック調査会社の実力を確実に見極めるためのポイント
- 実績がある
- スピード対応している
- セキュリティ体制が整っている
- 法的証拠となる調査報告書を発行できる
- データ復旧作業に対応している
- 費用形態が明確である
上記のポイントから厳選したおすすめランキング１位の業者が、デジタルデータフォレンジックです。
デジタルデータフォレンジック
公式HPデジタルデータフォレンジック
✔警視庁への捜査協力を含む、累計32,000件の相談実績
✔企業で発生しうるサイバーインシデント・人的インシデントの両方に対応
✔国際標準規格ISO27001/Pマークを取得した万全なセキュリティ体制
✔警視庁からの表彰など豊富な実績
✔14年連続国内売上No.1のデータ復旧技術を保有(※)
（※）第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく。(2007年～2021年)
こちらのデジタルデータフォレンジックは、累積ご相談件数14,000件以上を誇る、対応件数で国内最大級のフォレンジック調査会社です。ハッキング調査やマルウェア感染・情報漏洩・社内不正といったインシデント調査からデータ復元技術を活用した証拠復元まで幅広くサービス展開しています。
パソコンが乗っ取り・ハッキング時のよくある症状
パソコンの乗っ取りとは、悪意を持った第三者によって何らかの方法でパソコンを攻撃され、遠隔操作や改ざんといった不正行為を行われることを指します。主にトロイの木馬など、悪意のある不正プログラムを感染させることで、パソコンの操作権限を奪われる手法が取られます。
また、特に近年のマルウェア流行の影響もあり、大〜中小企業の社用パソコンの乗っ取りの被害がさらに増加しています。
パソコン乗っ取りの被害にあった場合の挙動は以下のようなものがあります。
- パソコンが突然おかしな動きをする（突然の再起動など）
- パソコンの動作が異常に重くなる
- データ通信量が異常に増加している
- 突然「ウイルスに感染しました」という不審なエラーメッセージが表示される
- 異常な数の迷惑メールが届くようになった
パソコンが不自然な動作をする（突然の再起動など）
パソコンが不自然な動作を突然始めることがありますが、その場合はパソコンが乗っ取り・ハッキング被害にあっている可能性があります。
パソコンの不自然な動作は主に以下のようなものがあります。
- 突然の再起動・シャットダウン
- パスワードの変更・解除されている
- PCの電源がつかない
- 身に覚えのないソフトウェアやアプリが起動
- ファイルやフォルダの場所や名前が変更
これらの動作が発生するということは、パソコン自体に普段とは異なる操作が行われている可能性があることを察知できます。
パソコンの動作に異常を感じた場合には、乗っ取り・ハッキング自体がそもそも発生しているかどうかを確認しましょう。
パソコンの動作が異常に重くなる
パソコンを使用していると、パソコンの動作が突然重くなり、普段通り操作できなくなることがあります。
パソコンの動作が異常に重くなる原因は以下のようなものが考えられます。
- アプリなどが必要以上に起動している
- 容量が限度に近づいている
- ハードディスクの故障
- CPUへの負荷
パソコンが乗っ取り・ハッキングされている場合には、身に覚えのないファイルやアプリがダウンロードされているため、パソコンの容量を圧迫していることが考えられます。
パソコンの動作が異常に重くなったときは、不要なファイルやアプリなどを削除し、覚えのないソフトウェアが見つかったときは、乗っ取りの有無を確認しましょう。
データ通信量が異常に増加している
パソコンが乗っ取り・ハッキングされると攻撃者と情報の通信を行うためにデータ通信量が通常時より増加します。
もし身に覚えのない大量のデータ通信や、パソコンを使用しない時間に通信が発生していた場合はハッキングや遠隔操作が疑われます。
WindowsPCであれば設定の「ネットワークとインターネット」、 MacPCなら「ユーティリティ」の「アクティビティモニタ」からそれぞれデータ通信料を調べることが可能です。
突然「ウイルスに感染しました」という不審なエラーメッセージが表示される
インターネットなどを見ていると、突然乗っ取りハッキングの警告文が表示されるトラブルが多発しています。
乗っ取り・ハッキングが発生している可能性があるエラーメッセージは以下のようなものがあります。
- 「ご使用のiPhoneがハッキングされました｣
- 「 貴方のデバイスにハッカーがアクセスしています」
- 「ハッカーに追跡されています」
このようなエラーメッセージが表示された時点ではパソコンが乗っ取られていることはほとんどありません。しかし、警告文の文言を表示することでユーザの不安を煽り、ウイルスを含んだ不正なアプリのインストールを誘導してくる場合があります。
この場合にはすぐにブラウザを閉じることで、乗っ取りハッキングの対策になります。
異常な数の迷惑メールが届くようになった
身に覚えのない異常な数の迷惑メールが届くようになった場合には、パソコンが乗っ取り・ハッキングの可能性があります。
ビットコインを欲求するようなデータ侵害関連のメールやトロイの木馬の感染などの危機感を煽る内容のメールが多いです。
しかし最近では、ありふれた大手企業や公的機関の名前を用いて不安をあおるような悪質なメールもあるようです。
基本的には、覚えのないメールは開封しないようにし、もし開封して乗っ取りやマルウェア感染の気配があれば、調査会社に相談しましょう。
パソコンの乗っ取り・ハッキングの有無を調査する方法
繰り返しになりますが、パソコンが乗っ取りハッキングされている場合、何らかの情報漏えいが起きている可能性が極めて高いと考えられます。
このような場合、再発防止もかねて、いつどのような経路で不正アクセスされたのか調査し、適切な対処をとる必要があります。
この際、フォレンジック調査という技術が有効です。しかし、ランサムウェアのフォレンジック調査では、高度なログ解析技術など専門技能やノウハウが要求されるため、社内の担当者が自力で行うことは困難です。そのため、セキュリティ企業などの専門家に依頼することが必要です。
まずはフォレンジック調査対応の会社のハッキング調査サービスへの相談を検討しましょう。
パソコンが乗っ取り・ハッキングされたか調べる方法
パソコンが乗っ取り・ハッキングされていないか確認する方法は以下の通りです。
- セキュリティソフトでスキャンする
- イベントログを確認する
- 不審なファイルを検索する
- CPUの使用率を確認する
- セキュリティツールを利用する
セキュリティソフトでスキャンする
パソコンが乗っ取られているかを手軽に確認する方法は、パソコン用のセキュリティソフトをスキャンすることです。パソコン内の全てのファイル・フォルダ・アプリケーションを一括でスキャンできるソフトを使用すれば、不正なファイルを検出することができます。
万が一パソコンにセキュリティソフトの期限が切れてしまっている場合は、早急に更新し、最新のソフトでスキャンしましょう。
ただし、セキュリティソフトでは検知できるウイルスの数にも限界があります。特にマルウェアは毎日新種のものが発生しているため、常に最新の情報を取り入れていないと対策しきれません。
イベントログを確認する
パソコンがハッキングや遠隔操作された場合、不正アクセスや通常では発生しない異常なログが記録されていることがあります。イベントログを確認することで、パソコンの動作や、システムに何が起こったかを簡単に調べることができます。
Windowsパソコンでイベントログを確認する方法は以下の通りです。
- パソコン画面左下の「スタート」ボタンを右クリックする
- 「イベントビューアー」を選択し、 「Windowsログ」をクリックする
- 「セキュリティ」「Setup」など確認したいログの項目をクリックして内容を確認する
- ログをより詳細に調べたい場合は「イベントID」をクリックする
不審なファイルを検索する
万が一パソコンがマルウェアに感染していた場合、マルウェアを拡散するためのファイルが作成されている可能性があります。
ダウンロードフォルダ、一時フォルダ、システムフォルダを手動で確認し、不審なファイルが新たに作成されていないか調べましょう。
CPUの使用率を確認する
パソコンがハッキング・遠隔操作された場合、情報を窃取するシステムやアプリが起動し、データ処理量が通常よりも増加します。したがってデータ処理・動作を管理するCPUは処理速度が追い付かず、フリーズや通信が遅くなります。
いつもよりパソコンの動作が遅く挙動が不自然な場合、「CPU」の使用率をチェックすることで、スパイウェアや遠隔操作アプリなどが稼働していないか調査できます。
CPUの使用率を確認する方法は以下の通りです。
Windowsの場合
- パソコン画面下のタスクバーを右クリックするかWindowsキーとBキーを同時押しする
- 「タスクマネージャー」をクリックする
- 「詳細」タブをクリックし、一覧が表示されたらCPUの欄を確認するとCPU使用率が確認できる
Macの場合
- Finderから「アプリケーション」→「ユーティリティ」→「アクティビティモニタ」の順にクリックする
- 「CPU」タブをクリックし、「CPU」欄からCPU使用率を確認する
セキュリティツールを利用する
CPU使用率やログの確認だけではハッキングや遠隔操作が行われていると断言できません。
パソコンがハッキングされているか更に詳しく調べるにはセキュリティツールを使用する必要があります。
パソコンのハッキング・遠隔操作の調査に使用できるセキュリティツールの一例は以下の通りです。
- Windows Defender…WindowsPC内蔵のセキュリティツール。マルウェアの検出や削除が可能
- XProtect…Mac内蔵のセキュリティツール。マルウェアの検出や削除が可能
- Have I Been Pwned …無料のオンラインツール。メールアドレスや電話番号を入力すると情報漏えいの有無を調査できる
その他市販のセキュリティツールもありますが、無料のツールでもマルウェア検知は十分可能です。
ただしパソコンの乗っ取りにより漏えいした情報量が極めて多い場合や、複数台端末のハッキングの有無やネットワークの脆弱性などを詳細に調査するには、調査の手間や質の観点でサイバーインシデント調査のノウハウを持つ専門の調査会社に調査を依頼したほうが最適です。
パソコン乗っ取り・ハッキングの被害にあった場合の対処法
パソコン乗っ取りの被害にあった場合には、ハッキングの有無を確認するための対処法と、被害を抑えるための対処法があります。
ここではそのどちらの対処法も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
パソコン乗っ取りの被害にあった場合の対処法は以下のようなものがあります。
- パソコンに接続したネットワークを切断する
- ウイルス対策に適したセキュリティ製品を導入する
- すべてのアカウントを監視・パスワードを変更する
- 多要素認証（MFA）のアプリをダウンロードする
- ダークウェブ監視ツールを導入する
- 口座凍結を設定する
- パソコンを初期化する
- フォレンジック調査会社に相談する
パソコンに接続したネットワークを切断する
パソコンが乗っ取られ、遠隔操作されていると感じたら、最初にWi-Fiルーターとの接続を切断しましょう。情報漏えいの被害の拡大を食い止めることが可能です。
パソコンでネットワークを切断する方法は以下の通りです。
- パソコン画面下の検索欄に「コントロールパネル」と入力する
- 「コントロールパネル」→「ネットワークとインターネット」の順でクリックする
- 「ネットワークと共有センター」→「アダプターの設定の変更」の順でクリックする
- 接続中のアダプターの上にカーソルを合わせ、右クリックする
- メニューが表示されたら「無効にする」をクリックし、ネットワーク接続を無効にする
ウイルス対策に適したセキュリティ製品を導入する
ウイルスは1日に100万種超の勢いで増殖し続けており、セキュリティソフトによるウイルス対策も限界を迎えつつあります。従来のセキュリティソフトで防御できるウイルスは全体の約45%と言われており、ウイルスの侵入を防ぐセキュリティ対策で、ウイルスに対処することは不可能といっても過言ではありません。
しかし、現代のウイルスに対応したセキュリティ製品は一定数存在しています。たとえば、ウイルス感染後の監視型駆除や、外部との不正通信を遮断する新しい機能を持ったセキュリティ製品であれば、社内体制に見合ったウイルス対策が可能です。
すべてのアカウントを監視・パスワードを変更する
アカウントへの侵入の有無は、専用のセキュリティソフトを利用して監視することができます。しかし、これらのほとんどは法人向けで、セキュリティソフトでは監視できる範囲に限度があります。
まずは、アカウントのIDやパスワードを変更し、アカウントにアクセスされない状態にしましょう。そのうえで確実に侵入ログを確認したい場合には、調査専門の業者に相談することをおすすめします。
多要素認証（MFA）のアプリをダウンロードする
多要素認証（MFA)は、アプリケーションやVPNなどのリソースへのアクセスを許可する前に、ユーザに2つ以上の認証を求める認証方法を指します。
現在パソコンが乗っ取られている状態でも、新しく認証を設定することによって、不正にアクセスできなくなる可能性があります。
ユーザ名とパスワードに加えて、指紋や音声、顔などの認証を追加することでセキュリティを強固にすることが可能です。
ダークウェブ監視ツールを導入する
ダークウェブとは、通常のChromeやEdgeなどのブラウザではアクセスできない匿名性が高いWebサイトを指します。検索してもヒットせず、遺法性が高い情報や物品が取引されています。
特に法人の方がパソコン乗っ取りの被害にあうと、ダークウェブ上で情報が取引される可能性もあり、とても危険です。
ダークウェブにアクセスするのはとても危険ですので、情報の取引があるかどうか調査したい場合には専門の業者に依頼するのが一番安全です。
口座凍結を設定する
口座凍結とは、一定の条件に該当した場合に、資金の引き出し等の取引が停止されることです。お金を下ろすだけではなく、振込や口座引き落としもできなくなります。
口座凍結される条件とは一般的に以下が考えられます。
- 口座が不正取引に利用された場合
- 債務整理の対象になる場合
- 名義人が死亡した場合
- 名義人が認知症であると認められた場合
口座が不正取引に利用された場合には、自ら申請して口座を凍結させることが可能ですので、万が一パソコンから口座情報が抜き出されても安心です。
パソコンを初期化する
パソコンが乗っ取りや遠隔操作をされた場合、パソコンを初期化して工場出荷状態まで戻すことで、不審なアプリやマルウェア感染の原因となるファイルを削除することが可能です。ただし、パソコンに保存されたデータは削除されるため、事前に必要なデータのバックアップを取っていない場合はおすすめできません。
フォレンジック調査会社(ハッキング調査会社)に相談する
パソコンが乗っ取られた場合、ウイルス感染や不正侵入の被害が考えられます。こうした不正アクセスやハッキングの調査には、非常に高度な技術や専門知識が要求されます。
パソコンが乗っ取られたということはセキュリティ対策が不十分だったということになります。一時的に対処ができたとしても、問題の解決にはなりません。企業の信頼性を取り戻すためにも、また再びパソコン乗っ取りの被害を受けないようにするためにも、早急に専門的な調査を行う必要があります。
なかなか自社で調査を行うにも限界があるため、フォレンジックの調査会社へ相談してみるのも一つの手といえるでしょう。自社で行うよりも適切かつ正確な調査を行えます。
パソコン等のデジタル機器の乗っ取り、不正な遠隔操作、ハッキング等の被害有無を調査するフォレンジック調査会社の選び方については、こちらの記事で詳しく紹介しているので参考にしてください。
おすすめフォレンジック調査会社：デジタルデータフォレンジック
フォレンジック調査はまだまだ一般的に馴染みが薄く、どのような判断基準で依頼先を選定すればよいか分からない方も多いと思います。そこで、30社以上の会社から以下のポイントで厳選した編集部おすすめの調査会社を紹介します。
信頼できるフォレンジック調査会社を選ぶポイント
- 官公庁・捜査機関・大手法人の依頼実績がある
- 緊急時のスピード対応が可能
- セキュリティ体制が整っている
- 法的証拠となる調査報告書を発行できる
- データ復旧作業に対応している
- 費用形態が明確である
上記のポイントから厳選したおすすめのフォレンジック調査会社は、デジタルデータフォレンジックです。
デジタルデータフォレンジック
公式サイトデジタルデータフォレンジック
デジタルデータフォレンジックは、累計3万2千件以上の豊富な相談実績を持ち、全国各地の警察・捜査機関からの相談実績も360件以上ある国内有数のフォレンジック調査サービスです。
一般的なフォレンジック調査会社と比較して対応範囲が幅広く、法人のサイバー攻撃被害調査や社内不正調査に加えて、個人のハッキング調査・パスワード解析まで受け付けています。24時間365日の相談窓口があり、最短30分で無料のWeb打合せ可能とスピーディーに対応してくれるので、緊急時でも安心です。
運営元であるデジタルデータソリューション株式会社では14年連続国内売上No.1のデータ復旧サービスも展開しており、万が一必要なデータが暗号化・削除されている場合でも、高い技術力で復元できるという強みを持っています。調査・解析・復旧技術の高さから、何度もテレビや新聞などのメディアに取り上げられている優良企業です。
相談から見積りまで無料で対応してくれるので、フォレンジック調査の依頼が初めてという方もまずは気軽に相談してみることをおすすめします。
| 費用 | ★相談・見積り無料 まずはご相談をおすすめします |
|---|---|
| 調査対象 | デジタル機器全般：PC/スマートフォン/サーバ/外付けHDD/USBメモリ/SDカード/タブレット 等 |
| サービス | ●サイバーインシデント調査： マルウェア・ランサムウェア感染調査、サイバー攻撃調査、情報漏洩調査、ハッキング調査、不正アクセス（Webサイト改ざん）調査、サポート詐欺被害調査、Emotet感染調査 ●社内不正調査： 退職者の不正調査、情報持ち出し調査、横領・着服調査、労働問題調査、文書・データ改ざん調査、証拠データ復元 ●その他のサービス： パスワード解除、デジタル遺品調査、セキュリティ診断、ペネトレーションテスト（侵入テスト）、OSINT調査（ダークウェブ調査） 等 ※法人・個人問わず対応可能 |
| 特長 | ✔官公庁・法人・捜査機関への協力を含む、累計32,000件以上の相談実績 ✔企業で発生しうるサイバーインシデント・人的インシデントの両方に対応 ✔国際標準規格ISO27001/Pマークを取得した万全なセキュリティ体制 ✔警視庁からの表彰など豊富な実績 ✔14年連続国内売上No.1のデータ復旧サービス(※)を保有する企業が調査 ※第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく。(2007年～2020年) |
| 基本情報 | 運営会社：デジタルデータソリューション株式会社 所在地：東京都港区六本木6丁目10-1 六本木ヒルズ森タワー15階 |
| 受付時間 | 24時間365日 年中無休で営業（土日・祝日も対応可） ★最短30分でWeb打合せ（無料） |
社内でパソコン乗っ取り・ハッキング被害が確認された際の注意点
社内でパソコンの乗っ取りやハッキングが発生した際に、情報システム担当者やIT担当者は以下の点を注意する必要があります。
①乗っ取り・感染状況を早急に把握しなければならない
感染に気づかず、早急な対応を行うことができないと、さらにパソコン乗っ取りの被害を広めてしまう可能性があります。
Emotet等のマルウェアは感染から約30日間は潜伏すると言われています。そして潜伏期間を終えたウイルスはパソコン上で攻撃を開始し、ようやく情報漏洩や不正操作など目に見える形で感染が表沙汰となるのです。利用者の知らぬ間にパソコンが乗っ取られ、気づいた時には取り返しのつかないほど被害が拡大しているケースが非常に多いのです。
②利用者が気づいていないだけの可能性がある
社員が使用していたパソコンが乗っ取りの被害を受けた際に、「不審なメール・ファイル等を開封していないか」「不正アプリケーションやソフトをインストールしていないか」といった被害状況について、パソコンを利用していた社員にヒアリングします。しかしそこで利用者が「自ら操作を行っていない」「感染経路に心当たりはない」と言っている場合でも、パソコンの乗っ取りを疑う必要があります。
その理由は二つあります。
⑴本人の操作なしでも、自動的に操作が行われることがある
パソコンが乗っ取られた場合、第三者から遠隔操作を行われてしまうため、利用者本人が操作しなくても自動的にメール開封・ファイル閲覧・アプリインストール等の操作が行われることがあります。そのため、パソコンを利用していた社員本人が「自分では操作していない」と主張していたとしても、そのパソコンの感染状況をしっかりと調査する必要があります。
⑵セキュリティソフト等で検知できないウイルスが増加している
現在のマルウェアや攻撃方法は非常に巧妙化しており、セキュリティソフトをスキャンしても検知できない場合があります。社内で定期的にセキュリティチェックを行っていても、最新のウイルスを検知できなければ被害を把握することができません。
実際に2020年5月に社内で設定していたセキュリティソフトで検知しきれず、結果的に情報漏洩してしまったサイバーインシデントもありました。
③テレワーク時はより早急な対応が求められる
コロナが明けたものの、多くの企業がテレワークを推奨していますが、テレワークで使用していたパソコンが乗っ取られる被害は増加しています。自宅のWi-Fiやリモートデスクトップの脆弱性をついた攻撃が多く、セキュリティ対策が不十分なテレワークはリスクを伴うとも言えます。
テレワーク環境下だと、乗っ取り被害についての最新情報の共有や、ウイルス感染や乗っ取りのアラート喚起を行いづらいというリスクがあり、通常よりも早急に現場の把握をしなければなりません。さらに社員全員のパソコン利用状況の管理を一括で行うことも難しく、テレワークならではのデメリットが浮き彫りになっています。情シスやIT担当者はテレワークのリスクを理解した上で管理しなければなりません。
テレワーク環境下のサイバー攻撃の調査方法については以下のページで詳しく説明しています。
④対応方法がわからない場合はすぐに専門家に相談する
多くの企業でパソコンの乗っ取りやハッキングが発生しているとはいえ、実際に自社のパソコンで被害が確認されたらどのように対応すべきなのでしょうか？多くの担当者は、一つ一つネットで調べながら対応していくかと思います。しかし上記の通り、乗っ取りやハッキングが疑われた時点で即対応を行わないと、情報漏洩や周囲の関係者に被害を広めてしまう危険性もあるのです。
さらに被害を拡大させないためにも、被害を受けたパソコンが確保でき次第すぐに乗っ取り・ハッキングに関する専門家に相談することをおすすめします。社内で調査すべき項目や、その後のセキュリティ対策についても助言を得ることができるため、正確な対応方法がわからず闇雲に対処するよりも安全な方法と言えます。
パソコンが乗っ取り・ハッキングされないための対策
パソコンが乗っ取られないための有効的な対策方法は以下の6つが挙げられます。
- パスワードを管理する
- 最新版のソフトウェアやOSの購入・アップデートを行う
- 無線LANのセキュリティー対策を行う
- セキュリティソフトは最新版を導入する
- ファイアウォールを設定する
- 不審なメールやWEBサイトは開かない
パスワードを管理する
「誕生日」や「12345678」など、容易なパスワードは覚えやすい反面、パスワードを解除されてしまう危険性が高まります。
反対に、英語や数字、記号などを使用し難しいパスワードを使用することはセキュリティ上有効的と言えます。忘れてしまうリスクもあるため、何かノートにメモするなどの工夫が必要です。
最新版のソフトウェアやOSの購入・アップデートを行う
セキュリティソフトはもちろんのこと、OSやプラグイン等は最新の状態にしておくようにしましょう。
古いバージョンだと外部からの攻撃や侵入が容易になり、ハッキングや乗っ取りなどの被害を受ける可能性が高くなります。
無線LANのセキュリティー対策を行う
無線LANのセキュリティーを行うことも、有効的な対策方法です。以下のことを意識するだけでも、ウイルス感染侵入防止などに効果があります。
- アップデートを行う
- できるだけFree Wi-Fiに接続しない
- 無線LANルーターの暗号規格が安全性の高いものか確認する
- 定期定期に推測されないパスワードに変更する
- SSL化されていないサイトを閲覧しない
セキュリティソフトは最新版を導入する
セキュリティソフトは導入するようにしましょう。個人でセキュリティソフトを使用する場合は、家電量販店やパソコンを購入したショップにセキュリティソフトも販売しているケースがほとんどです。
価格も1万円以下で購入することができるため、購入することをおすすめします。
また、企業としても最新のセキュリティシステムを導入することを強くおすすめします。企業の情報が流出してしまうと社会的に信用を失うことにも繋がります。
企業向けのおすすめ製品としては「DDHBOX」があります。
DDHBOXは全自動で不正通信を検知、遮断します。情報の流失を防ぐ出口対策として注目されている製品です。
不正アクセス・情報漏洩を防ぐ！DDHBOXの詳細はこちら ＞
ファイアウォールを設定する
ファイアウォールとは、外部からネットワーク内部に向けた不正な通信を防御・遮断する機能です。
ルーターやセキュリティソフトの機能として提供されている場合が多いため、セキュリティソフトやルーターを導入したら必ず設定を行いましょう。
不審なメールやWEBサイトは開かない
不審なメールやサイトを開いてしまうとフィッシング詐欺などの被害に遭う可能性が高まります。
最近ではSNSで知人になりすまし、不審なサイトへのリンク付きメッセージがくることがあります。
リンクをクリックするだけでも自身のアカウントの乗っ取りや、詐欺に遭う場合があるので注意しましょう。
まとめ
パソコン乗っ取りやハッキングの原因や対処法について説明していきました。社用のパソコンが第三者に悪用されてしまうと、企業にとって甚大な損害を与えることになります。侵入されないよう事前にセキュリティ対策を強めるのはもちろんのことですが、万が一乗っ取られてしまった場合は早急に対応できるようにしておきましょう。
自力で調査するのも一つの手ですが、調査できる範囲や得られる情報に限界があるため、そもそも信頼していいのかの判断がつきにくくなってしまいます。一番確実に調査できる専門の調査会社に相談する方が、乗っ取り・ハッキングから被害が拡大することなく安心できるのではないでしょうか。
パソコンの乗っ取り・ハッキングの被害の危機を察知したときは、無料で相談可能な調査会社に相談してみることをおすすめします。
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