偽サイトとは

偽サイト（フィッシングサイト）とは、実在する企業や組織のサイトを装った詐欺サイトのことです。URLやデザイン、会社概要など、本物のサイトと見分けがつかないほど巧妙に作られているものも多く、被害に遭いやすいのが特徴です。

偽サイトの目的

偽サイトは、ユーザーのIDやパスワード、個人情報、クレジットカード情報などの機密情報を不正に取得することが目的です。特にクレジットカード情報や銀行口座情報を詐取されると、不正に商品を購入されたり、金銭を盗まれたりする可能性があります。

このようなサイバー攻撃の方法や手口を「フィッシング」と呼び、その攻撃に利用されるWebサイトが偽サイトというわけです。フィッシングは、情報セキュリティにとって重大な脅威となっており、常に注意が必要となります。

>フィッシング詐欺(フィッシングメール詐欺)の詳細はこちら

偽サイトに個人情報を入力してしまった場合の対処法

偽サイトに個人情報を入力してしまった場合の対処法は次の通りです。

• 偽サイトに入力した内容を控える
• アカウントのセキュリティ設定を強化する
• パスワードを変更する
• クレジットカード会社や銀行に連絡する
• 警察に被害届を出す
• サイバーセキュリティの専門家に相談する

偽サイトに入力した内容を控える

まず、偽サイトに入力してしまった内容を正確に控えましょう。入力した情報（名前、住所、クレジットカード情報、ログイン情報など）を把握することで、どのようなリスクがあるのかを具体的に判断できます。この情報は、後々クレジットカード会社や警察、専門家に相談する際に必要になるため、できるだけ詳細に記録しておくことが重要です。

アカウントのセキュリティ設定を強化する

偽サイトに入力した情報がアカウントに関連している場合、セキュリティ設定をすぐに強化してください。二要素認証を有効にする、ログイン通知をオンにするなどの設定を行い、不正アクセスを防ぎましょう。また、既存のログイン履歴を確認し、心当たりのないアクセスがあれば早急にアカウントを保護する対応をとってください。

パスワードを変更する

偽サイトにログイン情報を入力した場合、すぐにパスワードを変更してください。他のサービスで同じパスワードを使用している場合もすべて変更する必要があります。また、変更する際には、英数字や記号を組み合わせた強固なパスワードを使用し、二度と使い回しをしないよう注意しましょう。パスワード管理ツールを利用すると、複雑なパスワードの管理が容易になります。

クレジットカード会社や銀行に連絡する

クレジットカード情報や銀行口座情報を入力してしまった場合は、すぐにクレジットカード会社や銀行に連絡し、カードの利用停止や口座の変更を依頼しましょう。

警察に被害届を出す

偽サイトの被害が発覚した場合や偽サイトを発見した場合は、都道府県警察のサイバー犯罪窓口に相談し、情報提供を行うことが推奨されています。ただし具体的な相談窓口は都道府県ごとに異なります。

警察庁のホームページでは、各都道府県のサイバー犯罪窓口の連絡先を検索することができます。相談の際には、以下の情報を準備しておくとよいでしょう。

• 偽サイトのURL
• 偽サイトの画面のスクリーンショット
• 偽サイトに入力した個人情報
• 偽サイトから届いたメールやSMSの文面

これらの情報を提供することで、警察は偽サイトの調査や対策を進めることができます。

サイバーセキュリティの専門家に相談する

もし偽サイトに個人情報を入力してしまった場合、すぐにサイバーセキュリティの専門家に相談し、適切な対応を行うことが重要です。専門家は被害状況を評価し、個人情報の保護や被害の拡大を防ぐための具体的なアドバイスを提供することができます。

専門家に相談することで、以下のメリットがあります。

• 被害状況を正確に把握できる
• 適切な対応策を迅速に判断できる
• 被害の拡大を防ぐことができる
• 入力した個人情報が不正利用される可能性を把握できる

被害に遭った場合は、早急に専門家に相談することをおすすめします。

ハッキング・情報漏えいの疑いがある場合、フォレンジック調査が重要です。

フォレンジック調査とはデバイスやネットワーク内での不正行為や感染被害の原因や影響範囲を詳細に調査し、被害の全体像を把握するための専門的な手法です。

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偽サイトを見分ける方法

偽サイトに遭遇しないためには、以下の点に注意しましょう。

• URLやドメインをよく確認する
• 会社概要や連絡先を調べる
• 価格やキャンペーンが極端に安くないかチェックする
• アクセス元や誘導方法を確認する
• 支払い手段をチェックする

URLやドメインをよく確認する

まずURLやドメインをしっかりと確認することが重要です。本物のサイトは通常、‘https://’という安全な接続を表すプロトコルや、‘.co.jp’といった一般的なドメインで始まります。これらが存在しない、またはURLに不自然な記号・文字が含まれている場合、フィッシングサイト（偽サイト）の可能性があります。常に警戒心を持ってサイトのURLを確認しましょう。

会社概要や連絡先を調べる

次に確認すべきは、ウェブサイトに会社概要や連絡先がきちんと記載されているかどうかです。

本物のサイトには、会社の情報や連絡先が詳しく記載されています。それによって、何か問題が発生した場合に連絡を取ることができます。また、電話やメールで問い合わせができるかどうかも、そのサイトが信頼できるかどうかを判断する重要なポイントです。

価格やキャンペーンが極端に安くないかチェックする

最後に、商品やサービスの価格が通常よりも大幅に安い、またはキャンペーンが極端に魅力的である場合は注意が必要です。偽のウェブサイトでは、消費者を引きつけるために通常よりも大幅に安い価格で商品やサービスを販売していることがあります。このような場合、何か裏があるのではと疑ったほうがよいでしょう。

アクセス元や誘導方法を確認する

どのようにしてそのサイトにアクセスしたのかを振り返りましょう。ソーシャルメディアやメール、メッセージアプリのリンクから誘導されてきた場合は、特に注意が必要です。不審なリンクをクリックする前に、リンク先のURLをプレビューできる機能を利用することをお勧めします。また、検索エンジンの広告欄に表示されるリンクも、正規サイトに見せかけた偽サイトの可能性があるため、慎重にチェックしましょう。

支払い手段をチェックする

偽サイトでは、安全性の低い支払い手段を強制するケースが多く見られます。たとえば、銀行振込のみの支払い方法や、ギフトカードや仮想通貨の支払いを要求される場合は、詐欺である可能性が高いです。また、決済ページが「https」で始まる安全な接続になっているかどうかも重要です。

偽サイトに個人情報を入力してしまった場合に想定されるリスク

もし上記に当てはまるサイトに個人情報を入力してしまった場合、想定されるリスクは次の通りです。

• 金銭被害
• なりすまし被害
• 個人情報の流出
• 不正アクセス被害
• フィッシングの二次被害
• 詐欺の加害者にされるリスク

金銭被害

クレジットカード番号や口座番号などの財務関連の情報を入力した場合、不正な取引や盗難に利用され、結果的に金銭的な損失を招く可能性があります。

なりすまし被害

メールアドレスや住所などの個人的な情報を偽サイトに入力した場合、なりすまし被害の可能性が生じます。たとえば犯罪者は、被害者のメールアドレスや住所で当人になりすまして商品やサービスを購入したり、あるいは被害者になりすまして第三者に詐欺行為を働く可能性もあります。

個人情報の流出

偽サイトに個人情報を入力すると、その情報が犯罪者によって悪用される可能性があります。これは、個人情報の販売、不適切な使用、または個人情報の公開など、さまざまな形で発生する可能性があります。

不正アクセス被害

偽サイトを通じて、入力したIDやパスワードが盗まれると、不正アクセスの被害に遭う恐れがあります。特に、同じパスワードを複数のサービスで使い回している場合、被害が広がる可能性が高まります。パスワードの使い回しを避け、定期的に変更することが重要です。また、二要素認証を有効にすることで、被害を軽減できます。

フィッシングの二次被害

一度個人情報を入力すると、その情報をもとにさらなるフィッシング詐欺のターゲットになる可能性があります。たとえば、「以前入力した情報の確認が必要」として偽メールが送られてくる場合があります。怪しいメールや連絡には応じず、公式サイトやサービスの窓口から直接確認することを徹底しましょう。

詐欺の加害者にされるリスク

入力した情報が詐欺行為に利用される場合、自分が知らないうちに加害者にされるリスクもあります。たとえば、あなたの情報を使って詐欺商品の販売や違法取引が行われるケースが考えられます。こうした被害を防ぐため、被害に気づいた時点で速やかに警察や専門機関に相談することが大切です。

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まとめ

今回は、個人情報を偽サイトに入力したときに生じるリスクや対処法を解説しました。不明点があれば、ハッキング調査会社に直接問い合わせてみるのが一番早いです。相談・見積までは無料で対応してくれる調査会社もありますので、不安であればまずは一度相談してみることも検討してください。