【徹底解説】レコーダー復旧業者のおすすめはココ!ブルーレイ・HDD・DVDレコーダーのデータ取り出し方法とは|サイバーセキュリティ.com

【徹底解説】レコーダー復旧業者のおすすめはココ!ブルーレイ・HDD・DVDレコーダーのデータ取り出し方法とは



  • ブルーレイレコーダのデータを誤って消してしまった!
  • DVDレコーダーが突然立ち上がらなくなった!
  • HDD(ハードディスク)に保存されているデータにアクセスできなくなってしまった!

そんな時、やみくもに手を加えたり、修理を依頼したりしてしまったりすると、データが消失する危険があります。レコーダーからデータを復旧するには、起きている症状から原因や対処法を知る必要があります。

そこで本記事ではブルーレイ・DVD・HDDレコーダーの故障・障害事例や、正しくデータを救出するポイントなどについて解説していきます。

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レコーダーの種類

光学ディスクを利用しているレコーダーには、DVDレコーダーとBDレコーダーがあります。主にテレビ番組の録画やホームビデオの録画に使用される等、用途はさまざまです。

ブルーレイレコーダー

ブルーレイレコーダーは、DVDレコーダーの後継機として2000年代に登場しました。ブルーレイレコーダーは、主に次のような構造となっています。

ブルーレイレコーダーは、大きく分けて3つのパーツで構成されています。

    1. 光ディスクを読み込むブルーレイドライブ
    2. 録画したデータを内蔵するHDD
    3. 電源や液晶表示などの制御を行うパーツ

ブルーレイレコーダーの耐用年数は、一般的に5年程度であり、振動にも弱く、複数の要因で障害が発生します。たとえば、HDDの劣化にともなう動作不良やデータ消失、あるいは経年劣化による筐体の故障で電源が点かなくなってしまうケースを挙げることができます。

HDDレコーダー

映像データをハードディスク(HDD)に記録するタイプのレコーダーです。ブルーレイレコーダーが普及する以前には、もっぱらHDDレコーダーが使われていました。

近年は外付けHDDを増設できるタイプも増えており、各HDDメーカーもレコーダー用の外付けHDD(いずれも数TB単位)を販売しています。

主要モデル

DVD/BDレコーダーの主要モデルは、以下4メーカーから販売されています。

メーカー 主な機種 耐用年数の目安
SONY BFZ-FBT・BDZ-FBW・BDZ-ZT 6年
Panasonic DIGA(ディーガ) 6年
SHARP AQUOS (アクオス)・AQUOS 4K シリーズ 5年
TOSHIBA REGZA (レグザ) 5~6年

レコーダーの故障・障害原因

レコーダーの故障・障害原因には主に次のようなものがあります。

  • 筐体の障害
  • HDDの物理障害
  • HDDの論理障害

筐体の障害

電源が入らない場合は、外装部分である筐体が故障していることがあります。ただし、筐体故障が原因で、HDDにも異常をきたす場合もあるため、他の障害と判別がつきにくいことがあります。

筐体異常の場合、復旧難易度は非常に高く、データ復旧の専門家でも「未解明なことが多い」と評するほどです。この際、メーカー保証の範囲であれば、修理をおこなうことができますが、原則としてデータは戻ってこないものと思ってください。

技術力がある専門業者であれば、筐体故障にも対応しているので、まずは初期診断をおこなうことをおすすめします。

HDDの物理障害

物理障害」とは、レコーダーのHDDそのものが物理的に破損している状態です。物理障害の原因は「物理的衝撃」が一般的ですが、HDDは3~5年ほどで劣化するため、強い衝撃を与えなくても物理障害は起こります。

なお、コピーガード機能によって別の記憶媒体にそのままダビングできないため、レコーダーの物理復旧では、元のレコーダーを動作できる環境にまで復旧する必要があります。そのため、一般的なHDD障害と比較すると、復旧の難易度も高くなります。

HDDの論理障害

論理障害」とは、レコーダー自体には問題がないものの、「誤操作によるデータ消去やフォーマット」「読み書き中の強制終了」が原因で、ファイルシステムが破損し、記録データにアクセスできなくなる状態を指します。

レコーダーの論理障害は「物理障害」以上に復旧の難易度が高いとされています。なぜなら、レコーダー上に記録されたデータそのものは、著作権の関係で全て暗号化されているため、従来の復旧作業が通用しないパターンが非常に多いためです。


HDDの「論理障害」「物理障害」については以下の記事で詳しく解説しています。

レコーダーのデータは自分で復旧できる?

レコーダーのデータを自力で復旧するのはほぼ不可能です。レコーダーのデータ復旧は通常のHDDよりも格段に難しく、高度な解析・復旧技術が必要になります。

レコーダーのデータ復旧は通常のHDDより難易度が高い

もし、レコーダーが認識せず「ビデオカメラで撮ったホームビデオ」や「テレビ番組」が取り残されている場合、データ復旧業者に依頼することデータを復旧できる場合があります(テレビ番組の場合、著作権上の問題で対応できないケースもあります)。

レコーダーは、メーカーやモデルごとに独自のフォーマット形式を採用しているため、データ復元を行うには、各機器ごとのフォーマットに合わせたデータ復元技術が必要となります。しかし、レコーダーのデータ暗号化技術は非常に強力で、実際、ほとんどのメーカーはデータ復旧保証サービスを設けていません。この点もレコーダーのデータ復旧が困難であることがうかがえます。

そもそもレコーダーのシステムは非公開情報が非常に多く、データ復元ソフトでの対応はほぼ不可能で、データ復旧業者でも対応できる業者は世界的に限られています。特にブルーレイ規格のレコーダーは主に日本でしか販売されておらず、データ復旧にまつわる知見が非常に乏しいことから、データ復旧業界では「認識しないレコーダーからのデータ復元は、ありとあらゆるデジタルデバイスの中でも、最高峰クラスの難易度を誇る」と評されています。

また、データ復旧の専門業者でも対応可能なメーカーにばらつきがあることが多いため、技術力があり信頼できる専門業者を必ず選ぶようにしましょう。なお、一部の業者では初期診断を無料で行っているため、あらかじめ依頼先の業者が無料対応を行っているかも確認しておくとよいでしょう。

▶レコーダーのデータ復旧業者を選ぶポイントはこちら

復旧ソフトを使ってもデータを取り出せない可能性大

レコーダーの場合、一般的な復旧ソフトを使ってもデータを復元できる可能性が低いです。

レコーダーで使用しているHDDには「そのレコーダーでしかデータが読み書きできない」ように固有の暗号化がかかっており、基本的には他のレコーダー機器やPCなどに接続してもデータにアクセスすることができません。

しかも、復旧ソフトで復元できるのは軽度の論理障害(誤削除や誤フォーマット等)に限られます。レコーダーで使用しているHDDの場合は強力な暗号化がかかっているため通常よりも高度な解析・修復技術が必要であり、市販の復旧ソフトやツールでデータを取り出すのはまず難しいと考えた方がよいでしょう。

メーカーでもほぼ不可能なのでレコーダー復旧対応のデータ復旧業者に相談する

レコーダーからのデータ復旧はメーカーでも難しく、ほぼ確実にHDDが初期化されてデータが消えてしまいます。データ復旧業者の中でも、レコーダー復旧に対応できるのはごく一握りの業者のみです。

その一握りの専門業者の中でも技術力には差があるので、以下の3ポイントを基準に実力が確かな業者に相談しましょう。

データ復旧業者の実力を確実に見極めるためのポイント

【ポイント1】データ復旧業者の技術力を見極める
【ポイント2】信頼できる復旧業者かどうかを見極める
【ポイント3】サービスの利用しやすさを見極める

上記の3つのポイントから厳選した最もおすすめの業者は、デジタルデータリカバリーです。

デジタルデータリカバリー


公式HPデジタルデータリカバリー

11年連続データ復旧国内売り上げNo.1のデータ復旧サービス最大手
✓各メーカーのレコーダー復旧にも対応可能
復旧率最高値は95.2%と高い技術力
✔依頼の8割を48時間以内に復旧するスピード対応
✔国際標準規格ISO27001/ISMS認証を取得した万全なセキュリティ体制
✔警視庁からの表彰、東京都からの技術革新による表彰など豊富な実績

こちらのデジタルデータリカバリーは、国内で最も規模が大きいデータ復旧業者の1つです。難易度の高いレコーダーの復旧にも対応しています。依頼前に無料で相談・診断・見積まで行ってくれるので、データ復旧業者を探している場合はこちらのデジタルデータリカバリーに相談すると良いでしょう。

レコーダーの故障・障害事例

レコーダーでの故障や障害事例には、主に次のようなものがあります。

  • エラーコードの表示・エラーランプの点灯
  • データを削除・上書き・初期化してしまう
  • 電源が入らない
  • 異音が生じる
  • 録画一覧に動画はあるが再生不可

エラーコードの表示・エラーランプの点灯

「レコーダーの窓にエラーコードが表示される」「エラーランプが点灯している」場合、 本体またはHDDに不具合が発生しています。

まずレコーダーの取扱説明書を参照し、コードやランプの意味を確認しておきましょう。機種によってコード表示が異なることもあるため、メーカーごとの説明を参照してください。メーカー別の致命的なエラーコードは主に次のとおりです。

SONY

  • 「SYSTEM ERROR 」
  • 「E6100」
  • 「E6101」

パナソニック(DIGA)

  • 「F99」(本機が正常に動作しません)

シャープ(AQUOS)

  • 「システムエラーが発生しました」
  • 「ハードディスクにエラーが発生しましたので操作できません」
  • 「 ハードディスクを確認中です」

東芝(REGZA)

  • 「新しいUSBハードディスクを検出しました」
  • 「ハードディスクが初期化されていません」

上記のエラーが出る場合、ほとんどが「HDDが認識されていない」ことを示すエラーです。確認事項を試してもエラーが改善しない場合、一時的な不具合ではなく、レコーダー本体が故障している可能性が考えられます。この場合、HDDが物理的に破損しているか、記録面に傷が付いている可能性も極めて高いため、出来る限り操作を控えて専門業者まで対応を依頼しましょう。

データを削除・上書き・初期化してしまう

  • 「録画データを誤って削除してしまった、上書きしてしまった」
  • 「HDDを誤ってフォーマットし、初期化してしまった」
  • 「録画データが全く表示されず、残量の認識もおかしい」

上記のようなデータ消失に関しては、基本的にメーカー保証の範囲外となります。このような状態で作業を続けると、削除データが完全に上書きされてしまい、データ復旧の専門業者でも対応が困難となってしまいます。

電源が入らない

レコーダーの電源部分が緩んでいるなど不具合が生じている場合、電源が入らなくなることがあります。

この場合、レコーダー本体にトラブルが生じているわけではないので、まずは落ち着いて電源回りの接続を確認しておきましょう。なお、モニターケーブルと電源ケーブルは緩みやすいので、しっかりと奥まで差し込んで固定しましょう。

異音が生じる

電源は入るものの「カチカチ」と異音が生じている場合は、経年劣化や衝撃が原因で物理的な障害が発生している恐れがあります。

こうした不具合が生じたレコーダーで何回も電源のオン・オフを繰り返すと、さらに状態が悪化する恐れがあるため、一切の通電を控えてください

録画一覧に動画はあるが再生不可

この場合、データを管理するファイルシステムが破損しているか、物理的な障害がHDDに発生していると考えられます。

いずれにせよ、人で障害を正確に特定するのが困難な症状であるため、不用意な操作は控えましょう。データだけでなく、機器自体が破損してしまう恐れもあります。

レコーダーの復旧・データ取り出し方法

不具合を起こしたレコーダーの復旧・データ取り出し方法には、以下のようなものがあります。

  • 他の機器に一時的にデータを移行する
  • 専用の復元ソフトを使う
  • メーカーに修理を依頼する
  • データ復旧業者に依頼する

レコーダーのデータ障害は復旧難易度が高いものの、機器の復旧・データ取り出しに対応した専門業者も存在します。それぞれの方法と業者についてご紹介します。

他の機器に一時的にデータを移行する

あまり簡単な方法ではありませんが、同じメーカー・型番の機器をもう1台用意できるのであれば、HDDを移し替えてデータを読み込める可能性があります。

ただし、これはある程度機械の知識がないと難しい方法です。なぜなら、ブルーレイレコーダーは種類によって異なるファイルシステム(ファイルを読み書きするシステム)が採用されており、別の機器でデータを読み込むには、同じファイルシステムでないといけないからです。

もし、ファイルシステムが異なる機器にデータを移行した場合、データを読み込めないどころか、フォーマット(初期化)されてしまう危険性もあります。その場合、データの復旧確率が激減してしまうので、あまり推奨できる方法ではありません。

また、この方法はHDD自体が壊れているときには使えません。HDDが故障しているときは個人での対処は原則として不可能であるため、専門業者に相談する必要があります。

専用の復元ソフトを使う

個人でデータを取り出したい場合は、市販の復元ソフトを使うという方法もあります。ただし、ブルーレイレコーダーのファイルシステムは機器ごとに異なるため、PC用の復元ソフトでブルーレイの録画データを読み出すことはできません。

つまり、ブルーレイレコーダーのファイルシステムはPCと互換性がないため、データを取り出せても読み出し不可能になってしまいます。むしろ復元ソフトを使用すると、症状を悪化させるリスクもあるため、安易に復元ソフトは使用しないよう気を付けましょう。

メーカーに修理を依頼する

データよりも、レコーダーの起動・動作を優先させたい場合、メーカーに修理を依頼する方法がおすすめです。

破損したパーツを修理・交換すると、レコーダーそのものは正常に起動・動作させることができます。ただし、HDDは修理・交換時、工場出荷状態に戻ってしまうことがほとんどで、データはすべて失われてしまいます。修理依頼する際は、事前にレコーダーの保証期間や費用面を調べて、最適な修理業者を選びましょう。

データ復旧業者に依頼する

データ復旧・取り出し方法として、最も確実かつ成功率が高い方法が、レコーダーにも対応したデータ復旧専門業者に相談することです。

データ復旧業者では、故障原因を的確に切り分け、原因に応じた対処を行います。中にはメーカーでも未解明なレコーダー特有のデータ障害に対応している業者もあり、高難易度の障害であっても復旧できることがあるため、早い段階でデータ復旧業者に相談してみるのがおすすめです。

▶レコーダーのデータ復旧業者を選ぶポイントはこちら

避けた方がいいレコーダーデータ復旧業者の特徴

レコーダー復旧に対応している業者の中でも、傾向として避けた方が良い業者には以下のような特徴があります。

  • 復旧作業や設備が非公開、サイト上に載っていない
  • 復旧率を数値で表記していない
  • 復旧エンジニアの人数が少ない、レコーダーの専門エンジニアがいない
  • 完全成果報酬・価格の安さを売りにしている業者

復旧作業や設備が非公開、サイト上に載っていない

「復旧工程」「HDD復旧に欠かせないクリーンルーム」「エンジニアの作業風景」など社内の様子を公開していない業者には要注意です。このような業者は、設備が不十分で、市販のソフトをかけているだけだったり、自社に復旧設備がなく、外注しているだけという可能性があります。もし設備やエンジニアが充実している業者であれば、ホームページ上に復旧設備や作業風景の様子を掲載していることも多く、中には復旧ラボの見学を行っている業者もあるはずです。

技術力の低い業者に依頼しないためにも、設備の有無は必ずHP上で確認しておきましょう。

復旧率を数値で表記していない

復旧率を表記していない業者には要注意です。

もし技術力に自信のある業者だと、復旧率を「数値」で具体的に記載していることが多いです。一方、復旧率を数値を表記していない業者は、技術力が乏しいか、設備を持たない零細企業といった場合が多く、あえて非公開にしている可能性があります。たとえ定額制・完全成果報酬制を謳っていても注意しましょう。

復旧エンジニアの人数が少ない、レコーダーの専門エンジニアがいない

データ復旧のは、機器によって必要とされるデータ復旧の技術やノウハウも異なります。特にレコーダーは、通常のHDDとは異なる仕組みでデータが保存されているため、レコーダーの復旧に特化した特殊な知識や技術が必要です。

業者に復旧を依頼する際は「レコーダー復旧を行えるエンジニアが在籍しているか」「復旧設備の体制が整っているか」を見極めるのが重要なポイントです。エンジニアの人数が30名以下など少ない業者では、レコーダー専門のエンジニアがおらずレコーダー復旧のノウハウがあまりない可能性が高いです。

完全成果報酬・価格の安さを売りにしている業者

技術力や復旧率が低い業者ほど、「復旧に失敗したら0円(完全成果報酬)」や「定額制で安心」といったように価格の安さを売りにしている業者には要注意です。完全成功報酬制の業者や、安価で復旧を請け負う業者は、市販の復元ソフトでもできるような軽度な復旧作業を対象としていることが多く、対応できる症状の幅も限られることがあります。少なくとも確実にデータ復旧を行うには、業者選びの際はプラン面で注意しておきましょう。

レコーダーのデータ復旧業者を選ぶポイント

レコーダーのデータ復旧業者業者選びで確実に押さえておきたいポイントは次のとおりです。

業者選びのポイントは、以下の記事で詳しく紹介しています。

【ポイント1】データ復旧業者の技術力を見極める

レコーダーの復旧は難易度が高いため、HPには「レコーダー対応可能」と書いてあっても実際はごく一部の症状しか対応できないというケースや、そもそも対応していなかったりするケースが多いです。

ベースとなるHDDの復旧技術力が高く、かつレコーダーの復旧専門のエンジニアがいるような業者を選ぶと間違いないでしょう。技術力を見極めるポイントとして、たとえば下記のような項目があります。


  • データ復旧の技術力が高く、復旧実績が多数ある(数値や指標で明示している
  • 他社で復旧不可能だった機器の復旧実績が多数ある
  • クリーンルーム等、データ復旧に必要な設備や部品を保有している
  • 復旧ラボを自社内に保有し、公開している
  • 対応できる機器の種類や症状が豊富である(レコーダー復旧にも対応している)
  • 優秀な復旧エンジニアが多数在籍し、機器ごとの専門に分かれている(レコーダー復旧専門のエンジニアがいる
  • 初期診断・復旧スピードが速い
  • 研究開発などの取組みが第三者(公的機関)に認められた実績がある
  • 海外からの技術導入を積極的に行っている

このような観点でよく名前を聞く5社を比較してみると、WEB上でしっかり情報を公開している業者は思いのほか少ないことが分かりました。

サービス名 デジタルデータ
リカバリー
A1 Data PCエコ
サービス
アドバンス
デザイン
データレスキュー
センター
復旧実績 復旧率95.2%
✓相談件数
29万件以上
✓他社不可
3,000件
✓官公庁・法人
1万社以上
復旧率非公開×
✓復旧件数
7万件以上
復旧率非公開×
✓依頼件数
3万件
復旧率非公開×
✓大手法人
1,000社以上
復旧率非公開×
✓受付件数
15万件以上
設備 ✓クリーンルーム
(クラス100)
✓ドナーHDD
7,000台以上
✓クリーン
ベンチ
✓ドナーHDD
2万台以上
×

なし

✓クリーンルーム
×

なし

ラボ公開

公開・見学可能

×

非公開

×

非公開

×

非公開

×

非公開

従業員数
(エンジニア
人数)
164名
(約40名)
66名(-) 18名(-) 20名(-) 23名(-)
初期診断・
復旧スピード
【初期診断】
最短5分【復旧】
80%を48時間
以内に完了
【初期診断】
1~3日【復旧】
非公開
【初期診断】
1日~【復旧】
最短3日
【初期診断】
1~3日【復旧】
非公開
【初期診断】
6~48時間(※一部有料)【復旧】
非公開
受付時間 年中無休
24時間受付
平日のみ
24時間受付
年中無休
24時間受付
平日のみ
9:00~17:30
年中無休
9:00~18:00

(※2022年9月時点の情報)

デジタルデータリカバリーの在籍エンジニア人数を参考にすると、他の業者のエンジニアは2~3名ほどとかなり少ないかもしれません。 エンジニアの人数が少ない業者はその分受付件数も少ないため、レコーダー専門のエンジニアがいる可能性は低いでしょう。

技術力の高い業者を見極めるうえでWEB公開情報は貴重な判断材料になります。主要な項目についてどのように判断したらよいか、さらに詳しく解説します。

データ復旧の技術力が高く、復旧実績が多数ある(数値や指標で明示している)

各データ復旧業者の復旧実績や復旧率は公式HPなどで確認ができる場合が多いです。「復旧実績〇件」復旧率〇〇%」など数値で示されている場合は、客観的な指標であるので信頼できる情報と言えます。

復旧技術は業者によって雲泥の差があるため、そもそも復旧率や件数を非公開としている業者は技術力が低い、または実績が少ないと考えていいでしょう。また、専門の解析ツールクリーンルームなどの復旧設備の有無を確認することでも、その業者の復旧率(技術力)を確認することができます。

他にはデータ復旧の技術レベルが特に高い業者の特徴として、下記があげられます。


データ復旧技術のレベルが特に高い業者の特徴

  • データ復旧の中でも最高難易度といわれる「データの記録される面に傷のついたHDD(スクラッチ障害)から復旧実績がある業者」は技術レベルが非常に高い
  • 相談実績や復旧の成功度合いを明示している(20万件以上~、復旧率〇%等)
  • HDDだけでなく、SSDやUSBメモリ、SDカード、スマートフォンといったメモリ媒体の障害にも対応している
  • RAID構成のNAS・サーバーやデータベースの復旧に対応している

復旧率が高い業者は信用できない?

復旧率が高いだけでは信用できない」という見方も存在します。復旧率の計算方法が業者によって違うため、単純比較が難しいことが理由です。しかし、全国100以上あると言われるデータ復旧業者から依頼先を決めるうえで、復旧率という客観的な指標が判断材料の一つとなるのも確かです。もしも信ぴょう性が気になる場合は、「データの根拠まで明記しているか?」「第三者機関のチェックを通しているか?」というポイントにも注目するとよいでしょう。

復旧スピードが速い


復旧スピードが速い業者の特徴

  • 交換用の部品を大量に保有し、部品調達の時間をカットしている
  • 土日祝日も復旧対応をしており、復旧エンジニアの人員が多い
  • クリーンルーム等の設備導入が進んでおり、復旧できる台数が多い

復旧スピードには交換部品の在庫数エンジニアレベルなどの要因があります。

たとえばレコーダーのHDDに物理的な障害がある場合、内部で破損した部品を交換する必要があります。HDDなどの記憶媒体は外見や型番が同一でも、製造年などで部品が異なる場合があります。交換部品を多く取り揃えている専門業者では、必要な部品を海外から調達している時間をカットできるため、迅速な復旧・納品が可能です。

自社内にクリーンルームなどの復旧専用設備を保有している業者では、復旧作業を安全かつ迅速に自社で完結させることができ、結果として復旧スピードが向上します。専門業者によっては、復旧スピードの目安が明記されていることもあるので公式HP等で確認してみてください。

他社で復旧不可能だった機器の復旧実績が多数ある

一度他社で復旧作業を行い、復旧できなかった機器であっても業者によっては受け付けてくれる場合があります。技術力の高い業者であればあるほど、他社で復旧できなかった機器の復旧実績が多くなる傾向にあります。一度復旧ができなかった場合も、他の業者に依頼をしてみると復旧できる可能性があるので、諦めずに相談してみるのがいいでしょう。

また、繰り返しになりますが、このように一度復旧に失敗し他の業者に依頼するといったダブルコストをかけないためにも、最初に最も技術力の高い業者へ依頼することをおすすめします。

公的機関からの表彰歴がある

公的な機関からの表彰歴なども、技術力をはかる指針となります。

特に、一般の団体ではなく自治体や政府機関・警察などからの表彰歴・感謝状の受賞歴があるデータ復旧業者は、それだけの実績を残していることを信頼してもよいでしょう。

HPに掲載されている表彰歴・受賞歴などを確認してみてください。

【ポイント2】信頼できる復旧業者かを見極める

技術力以外にも、その業者が信頼できる業者かどうかは気になるところです。データ復旧業者が信頼できるかを見極めるために、具体的には下記のような点に着目するといいでしょう。


  • 大手法人や官公庁の取引実績が多数あり、運営会社が信頼できる
  • サービス対応が丁寧で信頼できる
  • プライバシー認証の取得等、セキュリティ対策が徹底されている
  • 復旧ラボへの持込み・見学が可能(作業風景を外部に発信・公開している)

大手法人や官公庁の実績が多数あり、運営会社が信頼できる

技術力が高いと謳っていても、相談件数・復旧件数が少ない等実績が伴わなければ、信ぴょう性は疑わしいものとなってしまいます。そのため、下記のような観点で実績の確認を必ず行いましょう。

データ復旧業者の中には、その取り組みが認められ第三者機関に表彰されている業者も存在します。信頼できる業者へ依頼するために、HP上で具体的な数値で実績を明記している業者を選んだ方がいいでしょう。


実績のあるデータ復旧業者の特徴

  • 大手企業や官公庁からの依頼がある
  • HP上に「相談件数〇〇件」「復旧実績〇〇件」と具体的な数値で示している
  • 公的機関(官公庁、警視庁等)からの表彰実績がある
  • メディアでデータ復旧業者として取り上げられた実績がある

プライバシー認証の取得等、セキュリティ対策が徹底されている

企業データ技術データなど、外部に知られてはいけないデータを復旧しなければいけない場合もあります。そのような場合は、各専門業者のセキュリティ対策を確認しましょう。

上記の実績部分でも触れましたが、大手企業や官公庁からの依頼がある企業はセキュリティ対策が万全である業者が多いです。取引実績のほかにも「ISO27001」や「Pマーク」など、世界基準で規定されているセキュリティの認定を取得していることや、防犯カメラ外部部機器の持ち込み制限など、情報漏洩対策がしっかりされているかを確認しても良いでしょう。

ISO27001・Pマークとは

ISO27001(ISMS)やPマークとは、情報セキュリティマネジメントシステムの規格です。

ISO27001(Information Security Management Systems)とは、組織における情報管理のセキュリティ、管理方法、マネジメント方法について定めた規格です。

個人情報保護法よりも対象とする情報の範囲が広く、国際的に統一された規格なので、ISO27001/ISMSの認証を取得している企業であれば、大切なデータを預けても安心です。

また、Pマーク(プライバシーマーク)とは日本国内の規格で、こちらも個人情報保護マネジメントシステムを運用していることの証明となります。

復旧ラボへの持込み・見学が可能(作業風景を外部に発信・公開している)

「避けた方が良いデータ復旧業者の特徴」で紹介した通り、データ復旧業者の中にはWebサイト上に掲載している社内風景と実態が異なる怪しい業者も存在します。大切なデータを預ける上で、信頼できる業者か、対応している人の顔が見えるかは非常に重要な点といえます。

データ復旧の設備を自社内に保有し運営している業者は、復旧ラボへの持込みや見学を受付ていたり、SNS等で作業風景を発信しているケースもあります。心配な場合は「作業現場の見学は可能ですか?」「設備を自分で確かめたい」等を相談するといいでしょう。セキュリティ等を理由に断られた場合、その業者は怪しいと判断したほうがいいです。正確な実態を確認するようにしましょう。

設備の規模を見極めるポイント

  • クリーンルーム(クラス100等)を設置している
  • 交換用HDDなどの復旧に必要な部品のストック数が多い
  • 復旧ラボが公開されている
  • 在籍しているエンジニアの数が多い
  • 同時復旧可能な台数が多い

クリーンルームとは?

クリーンルームとは空気の清浄度が高い部屋のことで、HDD復旧作業の工程で必要になることがあります。クリーンルームには清浄度の規格があり、HDDの復旧作業では「クラス100」と呼ばれる無菌手術室と同等レベルの設備がないとできない作業もあります。「クリーンベンチ」はクリーンルームより簡易的な設備であり、行える作業が限られます。多くの業者では簡易的なクリーンベンチしかない・そもそも専用の設備がなく、精密な作業は他社に外注している業者も存在します。

【ポイント3】サービスの利用しやすさを見極める

データ復旧サービスの利用しやすさを見極める項目としては、下記があげられます。


  • 土日祝日の復旧対応や夜間窓口があり、相談しやすい
  • 出張での復旧に対応している
  • 依頼前の初期費用がかからない
  • 特急料金がかからない
  • データ納品時の追加費用がかからない

土日祝日の復旧対応や夜間窓口があり、相談しやすい

急ぎでデータが必要な場合や、仕事で平日の相談が難しい…といった場合も、土日祝日対応の業者であれば、安心です。業者によっては24時間受付を行っている業者もあるため、緊急時や急ぎの復旧依頼を行いたい場合は、営業時間を確認するといいでしょう。

依頼前の初期費用がかからない

自身の機器の状態が分からないまま専門業者に依頼するのは不安だ」という方は少なくないでしょう。そのような場合は初期費用の発生しないデータ復旧専門業者へ相談しましょう。

初期費用というのは「データ復旧の作業に着手するまでの費用」のことを指します。


データ復旧依頼前に請求される可能性のある初期費用

  1. 症状の相談
  2. 機器の配送料金
  3. 機器分解料金
  4. 初期診断・見積費用

業者によっては、依頼前であるのにも関わらず見積のための機器配送料や機器の分解料金、初期診断費用が発生することがあります。また、診断の結果、復旧が不可能だったり依頼をキャンセルしたとしても、その費用は初期診断代として返金されません。データ復旧専門業者を選定する場合は、必ず上記の初期費用の発生しない専門業者へ相談をしましょう。

特急料金がかからない

急ぎで初期診断や復旧対応を依頼したい場合、特急料金がかかる業者があります。また業者によって営業時間や復旧・納品までのスピードには差があるため、依頼の際は気をつけましょう。特急料金がかからない、かつ土日祝日等にかかわらず最短で復旧対応を行ってもらえる業者を選ぶといいでしょう。

データ納品時の追加費用がかからない

データ復旧後、納品用の機器代金やデータのコピー代金を別途請求されるケースがあります。心配な場合は、依頼前にデータ納品時の形態や、追加費用の有無を確認しておくといいでしょう。

データ復旧サービスをネットで検索した際によく見るのは、デジタルデータリカバリー、アドバンスデザイン、AIデータ、Livedata、AOSデータ復旧サービスセンター、PCエコサービス、データレスキューセンターなどです。データ復旧業者は全国で100社以上もあると言われるので、その中で主要な業者だと思われます。しかし、しっかり条件を見比べてみると、初期診断や機器の配送料が有料だったり社内にクリーンルーム(HDDを開封するのに必要な設備)を保有していなかったりと、ネットで上位の業者でもサービス内容には差があるようです。


レコーダーの実績が豊富なおすすめデータ復旧業者

レコーダーの復旧実績が豊富で技術力も高く、信頼できるおすすめの業者を選定しました。

デジタルデータリカバリー


公式HPデジタルデータリカバリー

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復旧費用 相談から見積もりまで無料
500GB未満:5,000円〜
500GB以上:10,000円〜
1TB以上:20,000円〜
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対応製品 RAID機器(NAS/サーバー)、パソコン(ノート/デスクトップ)、外付けHDD、SSD、USBメモリ、ビデオカメラ、SDカード・レコーダー等記憶媒体全般
復旧期間 最短当日に復旧完了(本社へ持ち込む場合)
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レコーダーを復旧・データ取り出しする際の注意点

レコーダーの復旧・データ取り出しの際には、次の注意点を念頭に置く必要があります。

  • 不用意な操作は控える
  • 「メーカー修理」は「データ復旧」を目的としない
  • 技術力の高いデータ復旧業者に相談する

不用意な操作は控える

レコーダーに不具合が起きている際、素人判断での不用意な操作は控えましょう

障害発生時に「データの読み書き」「電源のON/OFF」など、通電を伴う作業を続けると、HDDに負担をかけて更なる症状の悪化を招き、本来は復旧できたはずのデータ、機器そのものが破損する恐れがあります。

「メーカー修理」の場合はデータは失われる

筐体不良の場合、保証期間内であれば、メーカー修理でも対応可能です。

ただし、メーカー修理は「データ復旧」ではなく「機器の修理」が目的となります。そのため機器の修理・交換を行うと、ほとんどの場合でデータが記録されているHDDの交換を行わねばならず、結果としてデータは失われてしまいます

機器の動作不良でお困りの方は、データの要不要に応じて以下の手順で相談先を検討しましょう。

データの必要性による分類

技術力の高いデータ復旧業者に依頼する

ブルーレイ・DVD・HDDレコーダーのデータ復旧で一番確実なのが、データ復旧業者に依頼する方法です。ただし一般的な修理業者と異なり、データ復旧業者には「具体的にどのような技術があるのか」についてイメージが湧かないという方も多いことでしょう。

データ復旧業者は国内に100社以上もあり、それぞれ技術力に大きい差があるため、業者を選定するにあたっては注意が必要です。

技術力が高い業者かどうかを見極めるポイントは以下の記事で詳しく解説していますので、参考にしてみてください。

まとめ

本記事ではBD(ブルーレイ)・DVD・HDDレコーダーのデータ復旧方法や注意点などについて紹介しました。

BD(ブルーレイ)・DVD・HDDレコーダーの復旧作業は非常に難しく、さらに「論理障害」と「物理障害」が併発していることもあるため、個人で障害を判別することは極めて困難です。また、データが暗号化されていることから、市販のデータ復旧ソフトなどでは原則対応することは出来ません。

BD(ブルーレイ)・DVD・HDDレコーダーに残された重要なデータを復旧するには専門家であるデータ復旧業者に任せるのが、もっとも最善の方法といえるでしょう。

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