フィッシング対策とは?被害の手口と企業・個人で実施すべき防止策を徹底解説|サイバーセキュリティ.com

フィッシング対策とは?被害の手口と企業・個人で実施すべき防止策を徹底解説

フィッシング詐欺は、現在も増加傾向にあり、企業・個人を問わず情報漏洩・金銭被害・不正アクセスのリスクが高まっています。特にメールやSMS、SNS、偽サイトを悪用した巧妙な手口が年々進化しており、セキュリティの専門知識がない一般ユーザーでも簡単に騙されてしまう危険があります。この記事では、「フィッシング対策とは何か」をテーマに、最新の手口・対策方法・企業が導入すべき防御策・教育方法・ツールまで、実践的な知識を体系的に解説します。

フィッシング対策とは?基本の定義と概要

フィッシング詐欺とは何か?

フィッシング詐欺とは、金融機関・通販サイト・SNSなどになりすました偽のメールやWebサイトを用いて、ユーザーからパスワードやクレジットカード番号などの個人情報を盗み取る犯罪手口のことです。フィッシングという名称は「釣り(fishing)」に由来しており、ユーザーの油断を“釣り上げる”ような仕組みで情報を奪います。

主なフィッシングの手口

手口の種類 内容・特徴
メールフィッシング 偽のメール(金融機関やECサイト)に記載されたリンクから偽サイトに誘導
SMSフィッシング(スミッシング) 宅配便通知・銀行警告を装ったショートメッセージから偽サイトに誘導
SNS・DM型フィッシング InstagramやX(旧Twitter)などでのDMで「アカウント停止」などを騙り誘導
クローンサイト型 本物のWebサイトとそっくりに作られた偽サイトに情報を入力させる
QRコード型 張り紙やメールに偽のQRコードを貼付し、スマホから偽サイトへ誘導

フィッシング被害がもたらす影響とは?

個人ユーザーへの被害

  • クレジットカードの不正利用
  • 銀行口座の不正引き出し
  • SNSアカウントの乗っ取りとなりすまし
  • ネット通販での詐欺被害

企業・法人への被害

  • 社員のメールアカウントが乗っ取られ社内にウイルス拡散
  • 顧客情報や機密情報の漏洩
  • なりすましメールによる社内外の信用失墜
  • 業務システムへの不正アクセス(Business Email Compromise)

企業が取るべきフィッシング対策とは?

企業がフィッシング対策を徹底するには、技術的な防御だけでなく、人的・組織的な対策も不可欠です。

① メールフィルタリングと認証技術の導入

  • 迷惑メールフィルターの強化(SPF、DKIM、DMARC)
  • 添付ファイルやリンクの自動スキャン機能
  • HTMLメールの無効化設定(情報抜き取り防止)

② フィッシング訓練と従業員教育

  • 年1回以上のセキュリティ教育・フィッシング訓練の実施
  • 模擬フィッシングメール送信による疑似攻撃訓練
  • 対応フロー(クリック時の連絡先、再発防止報告書など)を明文化

③ 多要素認証(MFA)の活用

たとえID・パスワードが盗まれても、MFAを設定していれば不正ログインを防止できます。
推奨方法:ワンタイムパスワード、スマホ認証アプリ(Google Authenticator等)

④ ゼロトラストの考え方で権限管理

  • ユーザーや端末ごとに最小限のアクセス権限(最小特権)を設定
  • 異常なアクセス検知(SIEMやEDRと連携)によるリアルタイム監視

個人が取るべきフィッシング対策とは?

① URLを常に確認する

  • 本物のURLか確認(例:https://amazon.co.jpではなくamaz0n.co.jpは偽サイト)
  • HTTPS通信(鍵マーク)の有無も確認

② 怪しいメール・SMSは開かない、リンクをクリックしない

  • 「アカウント停止」「至急確認」などの緊急を装う文言に注意
  • 不審メールは企業の公式問い合わせ窓口に確認すること

③ パスワードの使い回しをしない

  • サービスごとに異なる強固なパスワードを設定
  • パスワード管理ツール(1Password、Bitwardenなど)を活用する

④ セキュリティソフト・ブラウザの安全機能を有効にする

  • 有名なセキュリティソフトにはフィッシング検出機能がある
  • ChromeやEdgeのセーフブラウジング機能も有効にしておく

フィッシング詐欺の最新動向と注意すべき手口

年度 トレンド
2023〜2024 SMSフィッシング(宅配業者・金融機関偽装)
2024〜2025 生成AIを使った偽メールの高度化(文法ミスが減り見分けにくい)
2025年現在 QRコード型フィッシングの増加、SNS経由の詐欺メッセージの巧妙化

国内外のガイドラインとフィッシング対策の法的背景

ガイドライン名 対象内容
IPA「情報セキュリティ10大脅威」 フィッシング詐欺が数年連続で上位にランクイン
個人情報保護法(日本) 第三者提供・漏洩時の報告義務が企業に課される
FISC(金融情報システムセンター)基準 金融機関向けにフィッシング対策の実施が明文化
NIST SP 800-63B 認証方法の強化(MFA推奨)を含む米国の認証ガイドライン

おすすめのフィッシング対策ツール(法人向け)

製品名 主な機能 対象企業規模
Proofpoint メールフィルタ、URL保護、訓練機能付き 中〜大企業
Mimecast メールゲートウェイ型セキュリティ、統合管理 中〜大企業
Google Workspace 組み込みのスパム・フィッシング検出、MFA 小〜中企業
KnowBe4 模擬フィッシング訓練、社員教育用の教材が豊富 全規模
Trend Micro Cloud App Security Microsoft365やGoogle Workspaceとの統合型保護 中規模〜

まとめ

フィッシング詐欺は、年々巧妙化し、技術だけでは防ぎきれない脅威となっています。
企業としても個人としても、以下の3つの視点から対策を強化することが重要です。

  • 技術的対策(MFA・フィルタ・監視)
  • 人的対策(社員教育・訓練)
  • 運用的対策(ガイドライン整備・通報体制)

特に、従業員一人ひとりのリテラシー向上が最大の防御策となります。この記事を参考に、すぐにできる対策から始めましょう。

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