「商談直前にパソコンが壊れた!」そんな経験が社会人であれば一度や二度はあるはずです。そんなとき一番復旧したいのはパソコンではなくて保存されたデータ。大切なデータを復旧してくれるデータ復旧サービスについて解説します。

データ復旧サービスとは

データ復旧サービスとは、パソコンなど障害が発生した記憶媒体からデータを取り戻すサービスです。パソコンだけでなく、サーバーやNAS、RAID、SDカードなど対応する製品やサービス内容は各社で異なります。

ハードディスクの寿命はどのくらい?

そもそも、ハードディスクの寿命は、およそ5年から6年と言われています。ユーザーの使用頻度によって寿命は大きく変わりますが、ハードディスクは消耗品であるため寿命が来る前に交換が必要です。

データ復旧サービスとメーカーの修理との違い

「データ復旧サービス」の他、おもに機器メーカーが運営する「修理サービス」があります。両者の違いについて確認しておきましょう。

データ復旧サービス パソコンや周辺機器内に保存されている「データ」を取り出すことが目的です。機器の動作や機能の回復は主目的ではないため、データ復旧作業後の機器は使えなくなることがあります。
メーカーの修理サービス パソコンや周辺機器の「動作的な機能」を回復させることが目的です。機器の修理が目的のため、機器は使用できるようになりますが、保存されているデータは故障部品の扱いで破棄されてしまいます。

復旧したいものが「データ」なのか「機器の機能」なのかで、どちらのサービスを受けるか決定します。

データ復旧の方法

データ復旧サービスでは、発生している障害が論理的な障害なのか物理的な障害なのかで復旧作業が異なります。

1. ソフトウェア障害の場合(論理的な障害)

論理的な障害とは、電気・機械的に障害はないものの、保存されているフォルダやファイルなどのデータ、またはOSが管理している管理情報が障害を起こしている状態です。

部品交換は不要で、データ復旧はソフトウェアや再インストールなどの方法で行われます。

2. ハードウェア障害の場合(物理的な障害)

物理的な障害とは、ハードディスクなどの記憶媒体を構成する部品が電気・機械的に障害を起こしている状態です。

物理的な障害が発生すると、電源は入らず、BIOSやOSもハードウェアを認識できません。データ復旧には、クリーンルームなどの専門設備と高い特殊技術が必要となります。

データ復旧サービスの価格相場

ハードディスクのデータ復旧費用は論理的な障害の場合で1万円~5万円、物理的な障害の場合で4万円~数十万円とばらつきがあります。また、後述する「データレスキュー」サービスなど月額のサービスも登場しています。このため、設備や技術力も含めユーザーの要望に合ったサービスを比較検討する必要があります。

データ復旧サービスを利用する際の注意点

パソコンが壊れたときは早くデータを取り戻したい一心で焦りがちですが、サービスの利用前に次の点を確認しましょう。

1. 故障の状態も判明しないまま市販の復元ソフトを使わない

市販のデータ復旧ソフトは、ほぼ全て「軽度な論理的障害」でのデータ復旧を行うものです。

ソフトを使用するということは、障害が発生しているパソコンへさらなる負荷を加えることになるため、重度の論理的障害や物理的障害が発生している場合、データ復旧の成功率が大幅に下がってしまいます。そのため、故障の状態がはっきりと判明しないうちに市販のソフトを使用することはおすすめしません。

2. 費用やサービス内容を数社で比較しよう

データの復旧は、原因を適切に診断する技術力が要となります。また、物理的な障害からのデータ復旧では、クリーンルームなどの環境が復旧の成否を左右します。サービスの内容や費用の算出方法は各社全く異なるため、依頼前に数社で比較検討することが大切です。

おすすめデータ復旧サービス・製品

データ復旧サービス各社の価格、内容(対応製品)、期間や特長から比較した、おすすめのサービスを紹介します。

1. デジタルデータリカバリー

サイトデジタルデータリカバリー

デジタルデータリカバリーは、データ復旧率96.2%と非常に高いデータ復旧率が特長です。データ復旧にかかる期間も平均して短く、早急にデータ復旧が必要な方におすすめです。

価格 500GB未満:5,000円〜
500GB以上:10,000円〜
1TB以上:20,000円〜
2TB以上:30,000円〜
内容(対応製品) RAID機器(NAS/サーバー)、ハードディスク(パソコン)、外付けHDD、USB、ビデオカメラ、SSD<、SDカード・MSDカードなど
期間 来社持ち込みの場合:最短1日(持ち込み当日)
機器郵送の場合:最短2日
特長 48時間以内の復旧完了率80%以上
8,000台以上のドナーHDD完備
クリーン度の高い「クラス100」のクリーンルーム完備
96.2%の非常に高いデータ復旧率

2. データリカバリーサービス

サイトデータリカバリーサービス

データリカバリーサービスは1万3千件超の利用実績を誇るデータ復旧サービスです。多くの企業に選ばれているという安心感があります。

価格 160GB未満:12,000円~
160GB~500GB未満:18,000円~
500GB~1TB未満:25,000円~
1TB~2TB未満:36,000円~
2TB以上:48,000円~
内容(対応製品) 外付けHDD、パソコン、SSD、USB、RAID機器(NAS/サーバー)、スマートフォンなど
期間 初期診断は最短90分
復旧期間は診断結果後提示
※症状や機器によっては、診断や復旧作業を業務委託先にて対応するケースあり
特長 のべ13,793件の実績
国内外の復旧会社と定期的な情報交換
0.3μm以上の粒子を99.97%以上カットした設備

3. データ復旧サービス

サイトデータ復旧サービス

LIVEDATAが提供するデータ復旧サービスは、費用設定が明確です。見積り・相談が0円ですし、データが復旧しなかった場合も費用が0円となるので成功報酬型で利用しやすい点が特長です。

価格 軽度障害:43,200円~
中度障害:64,800円~
重度障害:108,000円~
その他:最大270,000円(2TBまで)
内容(対応製品) ハードディスク、RAID機器(NAS/サーバー)、ORACLE、出張サーバー、USBメモリ、SD・CFカード、SSD、ブルーレイレコーダー、ドライブレコーダー、監視カメラレコーダーなど
期間 軽度障害:4時間~
中度障害:4時間~
重度障害:1日~
その他(2TBまで):1日~
特長 初期診断無料
駅近の社屋
自社内のラボ施設
成功報酬型のサービス

4. データレスキュー

サイトデータレスキュー

データレスキューは月額費用を支払うことで年間10回までデータ復旧サービスを無料で依頼できるというサービスです。サイバー保険も付帯されますので、セキュリティ対策として導入してみても良いかもしれません。

価格 月額固定で、年間10回までのデータ復旧依頼可能。
20名以下プラン:月額5,000円(通常価格月額6,000)
50名以下プラン:月額8,000円(通常価格月額10,000)
100名以下プラン:月額15,000円(通常価格月額18,000)
※2018年度内限定価格。2019年より通常月額に戻ります。
内容(対応製品) パソコン・HDD・RAID機器(サーバー)・SSD・ビデオカメラなど
期間 平均2日間
軽度障害:半日~1日
重度障害:2週間~1ヶ月間
特長 データ復旧率96.2%
サイバー保険付き

おすすめデータ復旧サービスの比較一覧

サービス名 料金 対応製品・メディア 期間 設備やその他特長
デジタルデータリカバリー 5,000円〜 パソコン、サーバー、カメラ、スマートフォンなど 最短1日~
  • クリーン度の高い「クラス100」のクリーンルーム完備
  • 8,000台以上のドナーHDD完備
  • 96.2%の非常に高いデータ復旧率
データリカバリーサービス 12,000円~ パソコン、サーバー、SSD、USB、スマートフォンなど 初期診断は最短90分
  • 0.3μm以上の粒子を99.97%以上カットした設備
  • 国内外の復旧会社と定期的な情報交換
  • ハードディスクの復旧に強み
LIVEDATA/データ復旧サービス 43,200円~ ハードディスク、サーバー、USB、その他ORACLE等のデータベースなど 最短4時間~
  • 駅近の社屋
  • 高度な障害でも自社内のラボ施設で対応
データレスキュー 月額5,000円〜 パソコン、HDD、サーバー、SSD、ビデオカメラなど 平均2日間
  • 情報漏えいに起因する賠償損害に対応するサイバー保険付き
  • クリーン度の高い「クラス100」のクリーンルーム完備
  • 年間10回までのデータ復旧依頼可能な月額固定費用

まとめ

データ復旧サービスを提供する各社とも、強みや特長があります。パソコンが壊れたときも慌てずに落ち着いて比較検討から対応することをおすすめします。

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1.はじめに


2.近年の個人情報漏洩の状況


3. 内部要因による情報漏洩
3-1.被害実例
3−2.内部犯行による被害統計情報
3-3.内部犯行による情報漏洩が増え続ける3つの原因
3-4.内部犯行を減らすための対策


4. 外部要因による情報漏洩
4−1.近年の個人情報漏洩の状況
4−2.実際の近年のサイバー攻撃による企業の被害実例
4−3.サイバー攻撃の統計情報
4-4.サイバー攻撃がふえ続ける5つの原因
4-5.急増する日本の企業のWEBサイト改ざんへの対策
4-6.サイバー攻撃の種類を把握しよう
4-7.日本におけるサイバー攻撃に対する国の対応と今後
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