ThreatSTOP


リアルタイムのIPおよびドメインレピュテーションサービス
  • 強いセキュリティを提供する多重防御
  • 豊富なレピュテーションリソースから最新の脅威情報
  • 巧妙な標的型攻撃にも対処可能

ThreatSTOPは、ファイアウォールやルータに対して自動的に脅威リストを配信する、設備導入が不要な月額制のクラウドサービスです。35 を超す主要なマルウェア・モニタ及びハニーネット、行政機関やその他の独自のソースから脅威リストを集約し、不正な IP アドレス及びドメイン名のリストを作成します。既存のファイアウォール等を入れ替えることなく、日々脅威を増大するマルウェアやDDoS攻撃に対する多重防御を実現します。

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製品・サービス概要

営業対応エリア 関東、近畿・中国・四国
対象従業員規模 200名以上
提供形態 クラウド
参考価格 年額費用450万円~

製品・サービス詳細

ThreatSTOPが提供する脅威リストは絶えず更新されています。

そのリストを自動的に既存のファイアウォール等に配信することにより、人手を介した設定ミスを削減し、日々巧妙化するマルウェアの侵入も防御します。

ThreatSTOPの相関エンジンは、IPアドレスの出現期間、頻度およびいくつの情報源が該当IPアドレスを報告しているかというような様々な要因を評価することにより、脅威リストを生成します。
このようにして、作成および配布に時間が掛かるシグニチャでは対応できないゼロディ攻撃を防御できます。

また、ファイアウォール等が送信した機器のログからレポートが作成されますので、外部のボットネット C&C (指揮統制) サーバへの通信をブロックし、情報漏洩の危険性を最小限に抑えます。

最近のサイバー犯罪者は、セキュリティ機器による検知を避けるためにC&Cサーバへの通信を暗号化する手法も多く取るようになっていますが、ThreatSTOPであれば、発信トラフィックの宛先を検査し、脅威リスト上のIPアドレスへ接続しようと試みられた通信をプロトコル、アプリケーション、コンテンツに関わらず、ブロックすることができます。
企業からインターネットに接続するルータまたはファイアウォールでサイバー攻撃に対する防御を実現しますので、内部に入ってくるトラフィックが少なくなり、余分なトラフィックのために回線増強をする必要がありません。

機能・仕様

製品・サービス詳細

ThreatSTOPは、ユーザが所有するファイアウォール、ルータ、 DNS サーバに自動的にブロックリストを送信し、トラフィックをフィルタリングさせることができるリアルタイムドメイン、IPレピュテーションサービスです。データは特定の脅威インディケータと地理データから構成され、ユーザはそれらを合わせてカスタマイズしたポリシーを作成することができます。

導入メリット

ThreatSTOPは新しい設備のアップグレードのための費用や複雑さ、時間を必要とすることなく、既存のハードウェアとネットワーク環境にユーザ定義のマルウェアブロッキングポリシーを実行することを可能にします。単純なルールセッティングまたはユーザのBIND (DNS) サーバ、ファイアウォール、ルータのスクリプトで一時間以内での配置が可能です。

サポートについて

NVCが設定などのサポート業務を提供します。

その他特筆事項

企業に対してマネージドサービスを提供している通信事業者やサービスプロバイダ。また、ファイアウォールを設置しているが、大きなネットワーク変更をしないでサイバー防御対策を増強したいデータセンター、企業、官庁、大学などにお奨めします。

企業情報

会社名株式会社ネットワークバリューコンポネンツ
本社所在地

〒238-0004
神奈川県横須賀市小川町14-1

設立年月1990年4月
資本金381,493,550円
従業員数79名(平成27年12月末日現在)
事業内容

ネットワークバリューコンポネンツ (NVC) は、ネットワーク草創期から常に最先端のネットワークおよびセキュリティ製品を開拓してきたネットワークインテグレータです。ネットワーク機器の構築、保守、技術サポート、マネージドサービスに加えてセキュリティ運用支援サービスまで、お客様のITインフラ環境をトータルにサポートしています。

代表者名渡部 進
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2.近年の個人情報漏洩の状況
3. 内部要因による情報漏洩
3-1.被害実例
3−2.内部犯行による被害統計情報
3-3.内部犯行による情報漏洩が増え続ける3つの原因
3-4.内部犯行を減らすための対策
4. 外部要因による情報漏洩
4−1.近年の個人情報漏洩の状況
4−2.実際の近年のサイバー攻撃による企業の被害実例
4−3.サイバー攻撃の統計情報
4-4.サイバー攻撃がふえ続ける5つの原因
4-5.急増する日本の企業のWEBサイト改ざんへの対策
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